一流企業の年収を解説！

一流企業の年収を考察しました。

一流企業の画像

一流企業の年収っていくらから？

一流企業の年収は、大体平均年収が1000万円以上といわれておりますが、年収にこだわらなくても、一流企業であるものもあります。
一流企業と判断する基準には下記のようなものがありました。
【ナショナルブランド】
誰しもが知っている企業のことで商品なども知られている一般化しているもの。
【売り上げ等】
財務状態や、創立、上場の有無など企業として安定していれば一流だという人もいるようです。
【リーダーシップ性】
産業界をリードしている会社のことを一流企業と呼ぶ人もいるようです。
【学歴】
東大や京大、早稲田、慶応などのエリートばかりが所属している企業は一流企業と呼ばれるようですが、定かではありません。
しかし実質一流企業には、上記の大学出身の人が多いというのは統計で出ておりました。
日本では一般的に一流企業は、300～400社あるといわれています。

一流企業ランキング

日本における”一流企業”として、各ウェブサイト、口コミ、業界紙などから予想すると、現時点では以下のようになります。

製造業

・トヨタ自動車
・本田技研

製造業で顕著なのは、やはり現在は自動車産業で、家電、電子機器メーカーなどは、ソニーなどのエンターテイメント、ゲームなどを複合した企業だけがランクインし、その他は輸出で最近では落ち込みが激しい結果になりました。
輸出として主要産業なのは、自動車で、中でも日本企業の代表格2社がトップなのは、意外な結果かも知れません。

商社系

・三菱商事
・伊藤忠商事

商社系では住友商事も順位としては上位なんですが、業界3位であった伊藤忠商事の躍進が最近では目立ちます。
過去20年と比較しても、トップの三菱商事は不動で、丸の内界隈のビル群は殆どが三菱不動産が手がけているとの話もあるくらいです。
三菱商事は、系列グループ企業として戦後でも巨大なので、これは揺るぎないとしても、元繊維財閥と言われただけの事がある、世界有数の線維商社だった伊藤忠商事は、現在は食料と通信事業分野を得意とする企業として成長しました。

インターネットビジネス

・Google
・NTT
・ソフトバンク
・KDDI

インターネットビジネスとしては、Googleはほとんどが広告収入がメインであることは変わらず、徐々に海外ではクラウドビジネスで有料サービスを展開し、ネットビジネスでも生産性にシフトした企業姿勢に変貌を遂げようとしています。
日本の通信事業者では、NTTは外部通信ネットワークの殆ど全てが、NTT管轄であり、有線では独占状態から一流企業の名を欲しいままにしています。
KDDIはプロバイダとしての知名度と、契約数ではNTTに匹敵する勢いがあり、インターネット事業者の中でも根幹をなす事業会社です。
ソフトバンクは、ECサイト運営とモバイル事業で、業界最大手の楽天と肩を並べる感じでしょうか。
スマホ普及率の可能性に、各事業者は注目していますが、まだまだ流動的で一流として揺ぎないのは、やはり各事業者が主体としてやってきた事業の強みが影響しているものと思われます。

エンターテイメント系

・オリエンタルランド

グッツなどの売上の点では、サンリオも頑張ってはいますが、様々な社員教育と一流の証である知名度の点では、東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドが一枚上の様な感じです。
現時点で、イベントの話題性、集客力、リピート率から鑑みても、もはや日本ではトップ企業として揺るぎないですね。

今後一流企業になれそうな企業ランキング

一部主観になりそうですが、日本で今後一流企業として期待できそうな分野は、食料や衣料品などの日用品から、輸入商品までを手がけ、多くの出店によって支えられた巨大スーパーなどの事業者でしょう。
セブンアイホールディングスを筆頭に、元ジャスコだった、イオングループなどの大手小売企業です。
そに意味では、ららぽーとなどを手がける三井不動産商業マネジメント株式会社などが、今後は更に躍進するものと思われます。

日本においては、小売事業者は輸入品や衣料に関しては、デパートが主体でしたが、景気が底を打ち始めた頃から衰退が顕著になり、現在、アパレル事業は個別で事業展開を小規模に行う方へ変化しています。
サロンビジネス、雑貨類、アパレルなどの専門店を内包し、それらを統括して地域における巨大店舗は、集客率も高く、第2のエンターテイメントとしての役割も地方で果たしています。
大手生産事業者も、より高い集客でも数千人、数万人規模の大規模小売店は魅力的ですから、今後は、大手数社が景気をけん引する役割を果たしていくでしょう。

一流企業の社長、部長、課長クラスの年収ってどのくらいが平均なの？

一流企業の役職者の年収は大体下記となりそうです。
社長1億2,000万円～10億円
部長1,800万円～4,200万円
課長1,200万円～2,400万円

10億円の年収は、もちろんネットでの噂である、日産自動車のカルロス・ゴーン氏のものですが、他の企業でも、日本においては年収は意外に高くありません。
というのも、社長より大手企業はほとんどが、実経営に関わるのは取締役から下の役職者で、CEOに該当する社長職は、責任者としては重いのですが、業務執行役の複数取締役員報酬総額の方が、社長ひとりの年収より高い場合が普通です。
日産自動車の場合は、今後、ヘッドハンティングや在籍企業が変わったり、最初の企業であるフランスのルノーへ戻った時のための、契約上で有利な条件を付与するため、敢えて高い報酬としているそうです。

「一流企業のCEOである証拠が、そうでない企業が買収、交渉できない年収にあるのだ。」と、明言しています。

中国、韓国、アメリカの一流企業ってどういう企業？

中国の一流企業

ライセンス生産と、外国企業の設備投資で技術を磨き、現在ではレノボなど、海外でもIBMのブランドを買収したりと、その名を轟かせていますが、日本とは社員の条件が違うため、かなり役員報酬の方へ、全体的な年収はかたよる傾向があります。
役員ではありませんが、チャイナテレコム、瑞声科技など、モバイル、通信、電子産業の年収は、日本円で約370～400万円ほど（月収約31万～）です。
大体この辺りの給与水準が、中国では超一流となるようですね。

韓国の一流企業

韓国の企業としては、一流というと、中国と同じ電子産業を思い起こしそうですが、過去も現在も実は主要産業で代表的なのは、ヒュンダイなどの自動車産業が主体です。
輸出も含め、国内需要もひとつのステイタスとなっていますので、代表的一流企業です。
その他は、7割近くがアメリカの外資系企業で、国内産業は食品事業ぐらいが盛んなイメージですね。
サムスンも輸出企業としては、モバイルと液晶パネルで特に名前は知られていますが、これも外資が50％ほど入っているので、役員報酬は非常に高額な割に、一般社員給与水準は平均的と言われます。
一般的には、労働者年収MAXが570万円前後、銀行役員で750万前後ですので、よく言われるサムスン電子とヒュンダイの社員給与は900万円以上というのは、限られた役員報酬でしか無い意味だと考えてよいでしょう。

アメリカの一流企業

Googleを代表格とするインターネットビジネスでは、フェイスブック、ツイッターなど次々に株式上場するベンチャーが増えています。
超一流と言った場合は、アメリカでは役員報酬ではゼネラル・モーターズや、ノースアメリカン、フォード、ロッキード・マーティン、など、巨大自動車メーカーと軍需産業として成長した航空機メーカーなどが、代表格です。

他は、デュポンなどあまり目には見えない巨大事業者も一流企業ということができます。
つまり、企業全体の人員数によって、産業として一流かどうかの格付けになるようです。
投資会社の躍進が相次ぎ、Appleなどの電子産業が最上位かと思うのは、日本人のイメージかもしれませんね。
その年収の多さは、労使が影響し、かなり福利厚生の待遇で顕著です。
代わりに、日本同様、非正規雇用は多いのですが、社員年収に関しては、一般社員でも700万円以上、課長職では1,500万円以上は固いと言われます。
しかも、役職者の数も相当なもので、対照的に工員給与は時給平均31ドルだそうです。
それでも、先進国では工員平均年収520万クラスは、やはりアメリカの給与水準は高いと言えるんじゃないでしょうか。

執筆・監修者　平均年収.jp　編集チーム
平均年収.jp編集部

外資系出身者・職業紹介本原作者、FP資格保有者・専門ライター、キャリアコンサルタント・大手出版編集者などのメンバーが参画
執筆者・監修者一覧

その他のおすすめ平均年収情報

▲このページのトップへ戻る