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英語を使った給料が高い仕事と英語が必要な資格を徹底解説!

英語年収まとめ

第1位:国際弁護士 年収1500万円
第2位:パイロット 年収1200万円
第3位:国際弁理士 年収1100万円
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アイミ

年収を上げるためのスキルに英語があるけど、一体いくら上がるのかしら?
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ミナミ

そうね、英語が喋れると出世もしやすくなるけど、英語を使わない会社ではあまり重宝されないわね。
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マリン

会社が大きくなればなるほど英語が必要となるし、会社が大きくなれば平均年収も上がるので結局大きな会社ほど英語が必要になり、その分さらに年収も高くなるのよ。今回は英語と職業、資格と年収につて解説するわね。

英語を使う職種にはどんなのがある?

英語を使う仕事には様々な職種があります。
特に英語を話す外国人と接する仕事では英語を使うチャンスが多く、英語ができると重宝され収入も高くなる傾向があります。
年収が高くなる傾向としましては、学歴が高くなるほど、企業規模が高くなるほど高くなり、さらに平均年収が高い業種と低い業種とに分かれていますので平均年収が高い業界に行けば年収1000万円も夢ではありません。
そして、もう一つ年収を上げる重要なスキルに英語があります。
実際に、ある調査では以下のグラフの通りある程度のレベルで英語が話せる割合と年収には相関がみられており、英語が話せると収入が高くなる傾向がみられます。

外国人と仕事をする機会は年々増加していますので、今後も英語の重要性は高まると思われます。
今回は英語を使う仕事で給料が高い職種をご紹介します。

英語年収についての画像

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公務員

日常業務で英語を必要とする公務員は多くいます。 例えば外務省の大使館関係者や税関職員、警察官も英語が必要な場合もあります。
公立学校の英語の先生も英語が必要ですし、空港の税関や管制官、さらには日本の唯一の同盟国であるアメリカ合衆国の軍隊との連携をとるために自衛隊にも英語が必須なポジションがあります。

もちろん、必要とされる英語レベルは職種により異なります。
外務省で海外の大使館に赴任する場合には英語は必須となる上に、かなり流ちょうに喋れなければ仕事になりません。
英語の先生などは非常に高い英語レベルが求められるかというとそうでもなく、英語を喋れるというよりも受験英語を教えられる能力があれば英語教師の仕事はできます。
英語の先生と言っても英語があまり喋れない人は少なからずいます。

弁護士、弁理士、会計士

弁護士も弁理士も会計士も日本国内で仕事をする分には特に英語は必要ありませんが、大企業の多くは海外進出をしていますので海外とのやり取りや海外のシステムを理解するために英語が必要になります。
弁護士や弁理士は海外の案件も扱う場合には国際弁護士や国際弁理士(国際特許事務所という名前が多いですが)などと呼ばれています。
国際弁護士や国際弁理士などという資格はないのですが、日本の弁護士資格や外国の弁護士資格を持って国際業務を行っている場合が該当します。

弁理士は特許を扱いますが、特許は属地主義と言って特許を出願し、登録された国のみでしか権利は及びません。
つまり、日本だけではなくアメリカを初めとして外国で権利を取得したければそれぞれの国に出願しなければなりません。
基本的に日本語から英語に訳された特許をPCT出願しますが、この際に英語で特許を書かなければなりません。
特許は法律などと同様に独特の言い回しがありますし技術的な内容ですので、翻訳するには専門知識と経験が必要となりますので弁理士自らが英語で書けると非常にスムーズに仕事が進みます。
弁理士の場合は英語の特許を読んで理解する、英語で特許を書けるというスキルがかなり高いレベルで必要になります。
もちろん、外国人の発明者や外国の弁理士と話す際にはスピーキングの能力も必要になります。
これには国語力と言いますか、理解力が必要になりますので英語力以外にも論理的思考能力や幅広い知識が必要になります。

弁護士の場合は外国の法廷に立つ際には、英語をネイティブレベルで完璧に理解しなければ仕事になりません。
聞き間違いなどは許されるはずもなく、一歩間違えれば裁判で負けてしまう可能性も出てきます。
このため、リスニングやスピーキングの高い能力が必要になります。

会計士ですが、米国公認会計士(USCPA)という資格があります。
米国公認会計士はアメリカの公認会計士の資格で、弁護士と同様に州ごとに定められています。
この資格は実は日本国内で受験できますので英語と会計学のレベルを同時に証明できる試験であるために挑戦する方もおられます。
取得すれば客観的な能力の証明にもなりますが、米国公認会計士自体は出願した州のみでしか有効ではないので日本で業務を行う場合は日本の公認会計士の方が有用であると言えます。
ただし、アメリカ駐在やグローバル企業に勤務する場合には高く評価してもらえる場合があります。

これらの仕事は独立開業できるうえに、英語の能力が高いと業務の幅が広がります。

通訳、翻訳

英語が必要な仕事の代名詞とされる通訳や翻訳の仕事ですが、こちらの仕事はただ英語が喋れるだけでは到底できない仕事でもあります。
通訳の場合は英語を聞いて適切な日本語に直す、もしくは日本語を聞いて適切な英語に直さなければなりません。
つまり、意味を正確に理解したうえで意味の通るように他の言語に訳す、この技術が必要になります。
通訳の内容はビジネスや一般生活から国際会議まで幅広くありますが、通訳のランクにより出来る仕事の範囲も決まってしまいます。
このランクにより報酬もアップしますが、最も高ランクの仕事が国際会議の通訳になります。
各国首脳の話す言葉の意味を取り違えるなどあってはならないことですので、この仕事ができる通訳は言語力のみならず高い教養や理解力が必須となります。

翻訳も通訳と同様に、他言語へと意味の通るように訳さなければなりません。
翻訳の仕事も多岐にわたりますが、例えば技術資料や法律関係などの翻訳をする場合はそもそも書かれている文章が難解ですのでこの文章を理解した上で他言語の文章にすることはかなりの能力が必要となります。
つまり、英語と日本語が喋れる、というだけで専門の通訳や翻訳者になっても高い収入を得られるようになるには日々の研鑽が必要となります。

一般企業勤務

最も英語を使った仕事が多いのは一般企業です。
一般企業と言っても多岐にわたっており、外資系からビザ申請、ホテルのフロントなどの接客、ジャーナリストなどなど様々です。
必要とされる英語力の最低ラインも職種により異なり、片言の日常会話でも話せないよりも評価される場合もあれば、ほぼネイティブレベルが必要とされる場合もあります。

英語を使う仕事を分けてみますと、社内に英語をしゃべる外国人がいて一緒に仕事をする場合が最も多いと思われます。
この場合はTOEIC600点前後の日常会話程度の英語で簡単なコミュニケーションがとれるだけでも業務が行える場合がありますが、外国人が同じチーム、さらには上司や部下となるとより高レベルな英語力が必要になります。
そして、海外の拠点と会議をする場合になるとTOEIC800点前後のビジネス英語が必要になります。
さらには海外顧客と商談をする場合にはミスは許されませんのでTOEIC900点前後が必要となります。

もっと大事なことに外国人と会議をする際には慣れが必要となります。
なぜなら、外国人で英語をしゃべると言っても英語が母国語ではない人も多くおり、出身国独特のアクセントがるためです。
英語が母国語の人でもインド英語の喉の奥にこもったイントネーションやオーストラリア英語の独特の訛りなどがありますので、これらの英語を聞き分けられるとビジネスでも問題なく通用する実力だと言えます。

一般企業では英語を使う仕事が幅広いので一概に度の職で英語が必要か言い難いですが、日系企業よりも外資系企業の方が英語を使う仕事が多くあります。
また、海外との会議を行う必要があれば出世には英語が必須となりますので、高い英語力を身につけようと多くの人たちは努力しています。

TOEIC点数 職種 推定年収(万円)
900以上 外務省職員 800
国際弁護士 1500
国際弁理士 1100
米国公認会計士(USCPA) 600
通訳 400
コンサルタント 1000
一般企業で海外赴任レベル 1000
900~800 英語教師 630
翻訳 470
パイロット 1200
接客乗務員 500
海外とのミーティング 800
800~700 旅行会社 550
ホテル受付 350
自衛隊幹部 900
外国人犯罪担当警察官 800
外国人と上手ける働くレベル 500

英語+どんな資格を持っていると強い?

ただ日本語が喋れる、それだけでは日本で職を得ることは難しいです。
なぜなら、日本語を喋ることは日本では当たり前ですので、特別なスキルとはみなされません。
同様に、日本においてもただ英語が喋れるだけではほとんど仕事はありません。
ではなぜ多くの人たちが必死に英語を勉強していい仕事、高年収を求めるのかと申しますと、英語と別のスキルを合わせることでより高度な仕事を行おうとしているからです。
英語だけをしゃべるのならば何も日本人を雇わずに英語が母国語の外国人を雇ってもいいですが、英語を喋れる日本人を雇うことは英語で仕事をしつつ日本語も通じますので、幅の広い仕事が出来ることになります。

これは英語の先生にも通じており、英語が喋れるだけではいい先生とは言えません。
英語を上手く教えるための文法の知識や生徒たちの心をつかむコミュニケーションスキルが不可欠となっています。
ただ英語をしゃべるだけのつまらない授業をする先生には誰も英語を習いたくはありません。
出来ることなら笑いがあふれる楽しい英語の授業を受けたいですので、このような授業を提供できる先生は引っ張りだこで収入が高くなります。

その他にも英語と組み合わせることで同じ職種の人たちに大きな差をつけられる資格やスキルがあります。
そんな英語と組み合わせると強い資格をご紹介します。

英語+弁護士、弁理士資格

英語が喋れる上に弁護士資格があるとかなりの強みになります。
日本の法律には日本の弁護士が強いですが、この法律を外国人の経営者に説明する際には英語が必要になります。
この際、英語が流暢で分かりやすく説明できると、その会社にとって重宝される弁護士になります。
弁護士でも法律だけですとライバルが多いですが、法律と英語が組み合わされば競争率は下がりその分報酬はアップします。

弁護士資格は日本だけではなく当然外国にもあります。
よく取得されているのがアメリカの弁護士資格ですが、アメリカの弁護士資格は州ごとに運用されていますので弁護士活動をしたい州の弁護士資格を取得します。
このアメリカの弁護士資格を取得することで日本にいながらもアメリカ関連の仕事をすることができます。

弁理士も同様に英語が出来ると外国への特許出願の仕事を行うことができます。
特許は日本だけではなく外国でも出願する必要がありますので、最初から国際特許事務所に頼もうという会社は多いです。
このため、英語が出来る弁理士は重宝されます。

英語+教員免許

英語と教員免許を組み合わせると英語の教諭になれます。
教員免許が無くても英語を教える仕事としては塾講師や英会話の先生という道もありますが、収入が最も安定しているのは教諭です。
英語の先生は大学で教職課程を履修した後に都道府県ごとに行われる採用試験に合格、採用されれば教員になれます。

英語+看護師免許

最近では外国人が増えたために英語を使用する機会が多くなりつつあり、医療現場でも同様に英語が必要になりつつあります。
日本へ観光へきて急病になった人を診察する場合や、日本で働く人のご家族など日本語が喋れない人が外来でやってくる場合など様々な状況で英語が必要になります。
特に、外国人向けや英語対応可能の医療施設も増えてきていますので、看護師で英語を喋れると仕事の幅が広がります。

英語+全国通訳案内士

通訳案内士は外国人観光客に日本の観光地を案内します。
国家資格でもあり、試験を受けて合格しないと通訳案内しにはなれません。
通訳案内士の平均年収300万円前後と低いですが、それでも人気がある資格です。
なぜかというと、仕事は外国人観光客からの依頼待ちで毎日あるわけではないですが、一件あたりの報酬が2万円程度と高いので本業の合間の副業としては実入りが良いからです。
観光地の近くに住む方たちで本業のフリーランスで生計を立てている人にとっては良い商売であると言えます。

通訳案内士の試験ではTOEIC900点で英語科目免除となりますので、大体800点以上が必要とされる英語力となります。
観光地や日本の歴史などに必要な知識とその内容を説明する英語力が必要とされていますが、それに加えてお客さんに付きっきりとなる仕事ですのでコミュニケーション能力が必要です。
ですので、英語力のみならずコミュニケーション能力が高く、人と会うことが好きな人は通訳案内士に向いています。

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マリン

英語を使い年収を上げたい場合は英語と他のスキルを組み合わせて大規模なグローバル企業に入社することが最も効率的です。
執筆・監修者 平均年収.jp 編集チーム
平均年収.jp編集部

外資系出身者・職業紹介本原作者、FP資格保有者・専門ライター、キャリアコンサルタント・大手出版編集者などのメンバーが参画
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