40歳、41歳、42歳、43歳、44歳、45歳の平均年収を詳しく解説！｜「平均年収.jp」

40代前半（40歳、41歳、42歳、43歳、44歳、45歳）の平均年収

執筆監修者　しおりんな（ライターネーム）
FP2級、宅地建物取引士・賃貸不動産経営管理士

2022年より京都府の不動産会社のシステム部門にて勤務開始。CRMやMAツールなどに携わりながら、社員の業務効率化を目指す。近時は、記事執筆のWeb上での活動も行っている。
執筆者・監修者一覧

業種別の年収も表にしてみました。

40〜45歳の業種別では年収に大きな格差があり、男女間でも平均年収の差が開いていることが分かりました。
金融・保険業の40代前半男性だと800万円を超えていますが、女性だとその半分ほどの年収です。
また同年代弾営でも宿泊・飲食サービス業男性も半分ほどしかありません。
宿泊・飲食サービス業の女性となると、年収が400万円に届きません。
女性で最も平均年収が高いのが教育学習支援業の526万円。
宿泊・飲食サービス業と比較すると200万円近く差が出ています。

【編集部おススメ】年収ＵＰ・キャリアＵＰの転職サービス

平均年収.jp　編集部
外資系出身者・職業紹介本原作者、専門ライター、
大手出版社などのメンバーが参画。

年収をはじめ様々なキャリアを把握し、読者様にお伝えしています。

40歳で年収1000万円以上貰える企業

40代で年収1000万円以上を狙うことが出来る企業は、平均年収.jpに掲載されている企業ランキングの1位～71位の企業となりました。
平均年収が1096万円以上の企業となります。

大企業・中小企業に就職した場合、40～45歳では平均年収格差がどれくらいになるの？

大企業・中小企業の40～45歳社会人は大体どれくらいの年収をもらうのでしょうか？
有名企業ではなく、大企業と中小企業とで平均年収を比較してみたところ、男女間格差や職種別ほどの大きな差額ではありません。
しかし、やはり大企業勤務の40代前半の方が平均年収が高い結果になっています。

大企業就職の場合：40～45歳のベテラン社員平均年収→460万円
中企業就職の場合：40～45歳のベテラン社員平均年収→481万円
小企業就職の場合：40～45歳のベテラン社員平均年収→406万円

大企業も中小企業も400万円オーバーですが、小企業だとやっと400万円達成するレベル。
大企業だと「もう一踏ん張りで年収全産業とも500万円近く」と推移していますが、小企業と大企業での差は150万円以上の年収差がつく計算になりました。
30代後半と比較しても格差が大きくなっているのが分かります。
月額給与についても下記にて同様の現状が確認できますのでご覧ください。
※厚生労働省賃金統計調査より

下記表では40代前半男女別の大企業・中企業収入差が明らかになっていますが、男性の場合は大企業と小企業でおよそ160万円の差があります。
女性は大企業と小企業で90万円ほどの差。
男性と女性だと大企業でおよそ200万円の差が、小企業でも130万円ほどの差が出ています。

40歳、41歳、42歳、43歳、44歳、45歳は会社でどんな立ち位置・役割になる？

40歳～45歳は社会人20年目以上の人が増える年齢です。
社内でもベテラン社員・中堅社員として頼られる存在になります。
取引先や顧客にとっても「ベテラン」というイメージが強く、高いレベルを求められます。
また役職(部長や課長など)に就いている人も増えるので、30代社会人よりも責任ある仕事を任されている人の割合も多め。
例えば係長レベルの役職に就いている人の平均年収は、43歳。
課長レベルの平均年齢は47歳。
部長レベルだと51歳ほどです。
少子高齢化が進む日本では、社会人人口も高齢化しています。
一昔前は管理職の割合が9％ほどでしたが、近年は管理職の割合が11％ほど。
40代から50代にかけて管理職に就くと、社員育成や社員マネジメント業務が増えます。

40歳、41歳、42歳、43歳、44歳、45歳での転職は難しい！？

他の年代と比較しても管理職に就いている割合が多い40代前半ですが、40代を超えると転職活動のハードルが高くなるとも言われています。
例えば、30代までに前職で経験と実績を積み、30代後半から40歳にかけてでの転職がギリギリだと考える社会人も非常に多いのです。
一般的な意見としても、40代以降になると再就職先を見つけるのが難しいという意見が多く、逆に確かな実績や経営手腕を築けていれば転職成功率は高めとなります。
また、40代になって転職や起業のために資格取得の勉強を始める人も増えています。
ここ数年で人気が集まっているのは、社労士や税理士。
士業系のコンサル業で稼ぐことを目標として独立を目指すアラフォーが増えているのです。

ちなみにプライベートでは、思春期に入った子供の対応に困っている人や、家庭の悩みを抱えるケースも少なくありません。

40～45歳で年収1000万円以上達成のためのコツ・働き方とは？

30代での定年制はご存知ですか？ 例えばリクルート社では38歳の定年制を利用できます。 そのタイミングで会社を辞めるのが、最も退職金額が多いという仕組みなのですが、30代での定年制を採用する企業も少しずつですが増えています。

この定年制の大前提は ・起業するのにベストな年齢が38歳前後 ・転職活動においてベストなタイミング というもの。 一般的な会社だと、40代になっても役職に就けないとなるとその後も平社員のままの可能性が高いと判断されます。
近年は50代だけでなく40代もリストラでは第一候補として挙げられるご時世。

本人も40代になって管理職に就けないのはモチベーションに関わりますし、何より1つの起業で管理職の数は大きく変動しません。
年齢を理由にリストラ候補に挙がったり、出向の可能性も高まります。
40代前半で年収1,000万円を達成させたいならば、より実力を発揮できる場所への転職も1つの手段です。
大企業勤務で順調に昇給していれば、40代前半で年収1,000万円達成も夢ではありません。
自分が最も得意とするスキルや能力を発揮できる会社へ転職する、もしくは起業を検討するのが有力といえます。
転職活動の際は、転職サイトや転職エージェントを有効活用しましょう。

ただ、転職サイトや転職エージェントで掲載されている年収1,000万円案件というのは、非公開扱いであることがほとんどです。
リサーチしたところ、内容としては海外をメインとした新規開拓案件や新規起業が多いとのこと。
弁護士や会計士といった士業系でも英語力を求められる傾向にあり、ビジネス英語が話せなければ年収1,000万円達成は難しくなっています。
現在、40代以降で年収1,000万円達成を狙った転職で必要なのは「自分の価値を知ること」と「自分に不足しているものを知ること」です。

ちなみに、海外進出している日系企業だとエンジニアを募集しているところも多いので、年収1,000万円超えを狙った就職活動ができるでしょう。

より年収1,000万円超えの可能性を高めたいなら、需要あるビジネスでの起業を狙った方が効率的にも良さそうです。

40歳、41歳、42歳、43歳、44歳、45歳での理想的な貯金額がどれくらい？

40~45歳では、いったいどれくらいの貯金があれば理想的と言えるのか？
家族構成や目的でも理想額は変わってきます。
子供がいれば大学進学などに備えた教育費として500万円は貯めておきたいところ。
また定年も近くなってくるので、老後の資金としても貯蓄しておきたいところです。

教育費用に関しては、高校・大学どちらも入学金や学費がかかりますから余裕を持って貯めておきたいのが本音です。

子供が2人いた場合、合わせて1,000万円は貯めておくと安心感があります。
ただ、公立を志望するのか私立を志望するのかでも必要な金額は異なります。
子供が小さいうちから進学費用を貯めておかなければ、子供が奨学金を借りて将来的に苦労する可能性が高まります。

40代になってマイホームを持つとなると、頭金など必要となるので教育費用まで貯金が回らない可能性も考慮しなければなりません。
また、定年後の老後資金も年金額を考慮して貯めておく必要があります。
近年はこういったマネープランに強いファイナンシャルプランナーへ相談することで、必要貯金額や老後資金の計算を出せるので有効活用しましょう。
老後資金も考慮して貯蓄型保険を選ぶケースも少なくありません。
ちなみに、高齢化社会で65歳から85歳までの20年間を、年間500万円で過ごすとなると総額1億円という計算になります。
家族構成や目的など、細かく分けて貯蓄計画を立てることが大切です。

【口コミ】40歳、41歳、42歳、43歳、44歳、45歳のリアルな年収事情！

様々な業種で働いている40〜45歳までの社会人の、リアルな年収事情や勤務状況口コミをまとめました。

業種：繊維会社　44歳　男性

年収は387万円ほど。
おそらく同世代の中では給料が低めです。
特に繊維業界は海外へ工場を移転しているケースが多く、国内での繊維業界は勢いが衰えています。
特にベトナム・中国・タイといった人件費が安いエリアへ出ています。
戦後は日本経済を支えるメインだったようですが、現在は衰退している業界ですね。
以前は残業代込で結構稼げていたものの、給料は下がり続けています。
今は残業手当込でようやく他業種の給与と同じくらい。
最近は残業も減らすよう指示がありますし、基本給が減らされない分だけマシかな。
少ないもののボーナスもありますし、安定性はあるかも。

業種：放送局　42歳　男性

年収は870万円を超えました。
勤務先は地方放送局で、都市部と比較すると低めではあるものの、個人的には満足しています。
入社してすぐのボーナスも貰えました。
残業を避けられない業種ですが、きっちり残業代が出るのもありがたい。
でも、テレビ離れが加速して視聴率も下がりやすい時代なので、今後給料の安定性が失われるかも？という怖さはあります。
ただ、放送局という仕事は安定した職業だというイメージも強いみたいですね。
無難に過ごして定年後も安定…なんていうイメージは大間違い。
視聴率が番組の運命を左右するので、テレビ離れは深刻な問題です。
やりがいもありますが、時代の移り変わりに左右されやすい仕事でもあります。

業種：広告代理店　41歳　女性

年収は492万円です。
グラフィックデザイナーとして働いています。
勤め先は広告代理店の中でも大手企業。
規模が小さい広告代理店だと初任給が低めですね。
企業が大きければ大きいほどグラフィックデザイナーの給料も高待遇になります。
どんな会社を選ぶのかによって、どれくらい稼げるかも変わってきます。
広告代理店では年俸制を採用しているところも多いです。
業務はハードで、仕事量も多く納期も決まっている上に残業代はなし。
技術者なのに給与で納得できない職場が多いですね。
知り合いで起業し事業を増やしている方もいますが、ツテやコネでの顧客をキープできなければ軌道に乗せるのも大変です。

業種：スーパー勤務　45歳　男性

年収は421万円になりました。
スーパーはどこもさほど変わらないと思われますが、仕事量と労働時間の割に給与が少なめかな。
店長として数少ない正社員とパート・アルバイトで業務を進めていかなければなりません。
エリア的に利用者の割合は高齢者が多め。
正社員が明らかに足りていないので運営は万全と言えません。
納得できるほどの給料ではないので新卒の応募者もきません。
大手企業になれば給料も高めで組合もあり、着実に昇級します。
ただ、ボーナスは経営状態・業績に影響されないので安定しています。

業種：自動車部品会社　40歳　男性

年収は645万円になりました。
勤務先は海外にある工場です。
会社自体は年功序列な感じ。
単身赴任なので生活費が2倍です。
子供の学校や妻の仕事もあるので、単身赴任は仕方ないですね。
日本の会社では残業代で結構稼げていましたが、海外では残業は異常です。
ちなみに英語力はとても低いので、現地従業員とのコミュニケーションがとてつもなく苦労することですね。
海外赴任は断れるものの、出世の道が閉ざされたりリストラ候補に上がるのが怖くて断れません。
特に自動車関連は景気に左右されやすいので心配も多いです。

40歳　業種：システムエンジニア

以前勤めていたのは大企業でしたが、39歳で転職して会社の規模は小さくなったものの、年収は540万円もらえています。
以前は580万円くらいだったので、大きな差はないかなと。

40歳　業種：製造

高校卒業して今の仕事につき、やっと年収550万円になりました。
13年かかってようやく500万円超え。
シフト制なので私生活が乱れがちです。

41歳　業種：事務職(公務員)

年収は650万円です。
手取りだと月26万ですが、保険料など諸々引かれて21万円くらい。
今後も改革などで給与ダウンが予想されています。

42歳　業種：土木建設業

年収は550万円になりました。
ここ数年は景気が悪化しているので、年収は悪くないけれどいまが転職のタイミングかも。

43歳　業種：製造業

年収は600万円です。
年収的には満足していますが、仕事がハードで体を壊してしまったのは失敗でした。

44歳　業種：総務経理

年収は400万円ほど。勤務先は呉服屋です。
総務経理なのでパソコンを使った経理業務や事務ばかり。
その他細かな雑用も私の仕事です。
過去、不景気で勤めていた会社が倒産したために今の仕事に。
給料が大幅ダウンなのでモチベーションに欠けます。

44歳　業種：証券業

年収はもうすぐ1,000万円になります。
証券会社勤務ですが、この年齢で年収1,000万円いっていないのは少し遅めです。

【その他】年代別の年収一覧まとめ

その他、年代別の平均年収をまとめてありますので、どうぞご覧ください。

• 大卒 平均年収
• 20歳、21歳、22歳、23歳、24歳の平均年収
• 26歳、27歳、28歳、29歳の平均年収
• 30歳、31歳、32歳、33歳、34歳の平均年収
• 35歳、36歳、37歳、38歳、39歳の平均年収
• 40歳、41歳、42歳、43歳、44歳、45歳の平均年収
• 46歳、47歳、48歳、49歳の年収

40代に人気のある士業系の年収一覧

• 税理士
• 公認会計士
• 中小企業診断士
• 行政書士
• 渉外弁護士
• 社会保険労務士（社労士）
• 司法書士
• 弁理士