世帯年収1500万円のパワーカップルは勝ち組？生活レベルや手取り額など徹底的に解説します。

世帯年収1500万円パワーカップルまとめ

合計年収1500万円の手取り	約1110万円
合計年収1500万円の税金と社会保険料	約390万円
1500万円のパワーカップルが購入可能な不動産	1億2000万円

アイミ

最近パワーカップルって耳にするけど見たことある？

ミナミ

ああ、パワーカップルって夫婦合わせた年収が1000万円以上とか高収入の正社員カップルのことね。うちの両親がそうだけど、友達の中ではさすがにいないかな？

マリン

パワーカップルの定義はいくつかあるけど、今回は1500万円のパワーカップルを例にとって解説してみるわね。

パワーカップルについての画像

パワーカップルって何のこと？

パワーカップルとは夫婦そろって高年収のカップルを言います。
定義は幾つかありますが、一般的に夫婦揃って正社員で合計年収が年収1000万円以上、より詳細には夫600万、妻400万以上のカップルを指す場合と、夫婦共に年収700万円以上の場合があります。
つまり、年収1000万円以上もしくは1400万円以上となりますが、パワーカップルのパワーとは購買力や資産が多いといった意味合いがあると思いますので、1400万円の方が適切なのではないかと思われます。
また、不動産購入の際には年収の8年分の価格が適正だと言われていますが、年収1400万円ですと1億1200万円の物件が購入可能になりますので、好立地のタワーマンションも選考対象になってしまいます。

こうなると一般的な年収では手が届かない高級品を扱う不動産業者や高級車ディーラーなどにとってはパワーカップルは絶好のお客さんになり得る存在ですので注目されている存在です。
今回はパワーカップルでも年収が切りのいい1500万円の場合にはどうなるか解説してみます。

年収1500万円の手取り、税金額はどのくらい？

年収1500万円ということは夫と妻がそれぞれ稼いでいるということですが、夫の年収を1000万円、妻の年収を500万円として手取りと税金額を簡易的に算出してみます。
手取りは交通費や保険などの控除がある場合で変わってきますが、これらの細かい部分を考慮すると複雑になってしまうので今回は考慮していません。

結果は手取りが1110万円で所得税、住民税、健康保険料、厚生年金、雇用保険を合わせると390万円になりました。
つまり、年収1500万円のパワーカップルの手取りは1000万円を軽く超えるということになります。

夫の年収を1000万円から500万円に変化させて計算してみた結果を以下に示しますが、夫の年収が変わっても合計の手取りにはそれほど大差はありません。

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平均年収.jp　編集部
外資系出身者・職業紹介本原作者、専門ライター、
大手出版社などのメンバーが参画。

年収をはじめ様々なキャリアを把握し、読者様にお伝えしています。

パワーカップル手取りについての画像

夫の年収（万円）	妻の年収（万円）	手取り（万円）	税金および社会保険料
500	1000	1110	390
550	950	1110	390
600	900	1115	385
650	850	1120	380
700	800	1114	386
750	750	1113	387
800	700	1114	386
850	650	1120	380
900	600	1115	385
950	550	1110	390
1000	500	1110	390

パワーカップルでの世帯年収1500万円は税金を抑えることができるの？

上記の計算は控除などを考慮せずに単純に計算した結果ですので、様々な控除を受けることで税金を抑えることが可能になってきます。
基本的にサラリーマンでの税金の控除を受けられる仕組みに住宅ローン控除、生命保険料控除、医療費控除等があります。
これらの控除は住宅を購入しローンの支払いをしている夫婦、生命保険に加入している場合、高額な医療費を支払った場合等に適用されます。

一方で、どの家庭でも出来る節税にはふるさと納税とiDeCoの2種類があります。
ふるさと納税に関しては以下の記事を参考にしてみてください！

ふるさと納税年収別で税金を控除できる限度額早見表！

ふるさと納税とは自分が納税したい地方自治体一定額納税できるという仕組みです。
納税額は上限が決まっていますが、納めた税金は寄付扱いになりますので課税所得分から差し引くことができ、その分節税効果が生まれます。
そして、ふるさと納税で納めた金額分は所得税及び住民税から差し引くことが出来るので、税金を納めたことと同じ意味になりますので複雑な仕組みですが豪華な返礼品もありますし、適切に行うことで節税などのメリットが生まれます。
このため課税所得が下がりますのでその分、僅かにですが税金が安くなるというわけです。

一方でふるさと納税には限度額があり、夫の年収900万円、妻の年収600万円で考えてみます。
年収900万円ですと寄付上限額は約15.6万円、600万円で約8.0万円となりますので合計で23.6万円まで寄付できることになります。
すると、住民税と所得税合わせて23.4万円が税金から控除されます。
また、23.6万円は寄付ですのでこの分が課税所得から差し引かれて税金計算がなされます。

iDeCoですが、個人型確定拠出年金と言いこちらは投資になります。
投資なのですが投資した金額を課税所得分から差し引くことができますので節税効果が得られます。
現在は銀行の利子がほとんどつかないのでお金を銀行に預けるよりも投資に回した方がお金が増える場合が多いです。

また、投資で儲けた場合は儲けに対して2割程度の税金が課せられますが、iDeCoに関しては儲けに対して非課税となります。
非常に優遇されているiDeCoですが、これは私的年金の積み立てでもあるからです。
公的年金が管理の杜撰さや見通しの甘さなどで非常に大きな問題になりましたのでこういった背景もあり導入されました。

運用利回りは年によって異なりますが、大体3%程度となっており、銀行にお金を預けるよりもお金が増えています。
この運用益に対して非課税でその上税金も安くなるという至れり尽くせりの仕組みによりかなり人気があるシステムになっています。
唯一の欠点というか運用上仕方がないのですが、積み立て運用されたお金は60歳にならないと受け取れないことです。

このiDeCoの積み立ての上限額は自営業や企業年金の有無などにより異なりますが、今回は計算しやすいように2万円としてみます。
つまり、夫婦合わせて48万円を1年間で積み立てることが可能になり、48万円が課税所得額から控除されます。
この場合は年間で12万円の節税効果が得られることになります。

他にもローンで住宅を購入すると住宅借入金等特別控除が出来る場合があり、10年間で最大400万円の税金が戻ってくる仕組みもあります。
一年間に40万円ですのでかなりお得な控除になっています。

このように状況によっては節税が出来る、つまり医療費や生命保険、家などある程度の支出があった場合に税金が戻ってくる仕組みばかりが存在し、支出が無い場合に税金が安くなるという仕組みはサラリーマン夫婦には無いことに注意が必要です。

パワーカップルと呼ばれる人たちはどんな生活レベル？

都内の新築のタワーマンションが購入できるレベルになります。
立地や間取りにもよりますが、東京23区内の新築2LDKのタワーマンション価格は1億円位から販売されています。
一般的には住居にかけるお金は年収の8倍などという話がありますが、年収1500万円の8倍は1億2千万円ですので都内の新築億ションを購入可能な収入ということが分かります。
また、住宅融資を受ける際にはペアローン制度、つまり夫婦がともに連帯保証人と担保保有者になることで高額な融資を受けやすくなりますので、住宅購入も簡単になります。

年収1500万円のパワーカップルの手取りは1000万円を超えますので、月の生活費を30万円とすると60万円は貯蓄に回せることになり持ち家を買えるのみではなく高級外車も購入できてしまいます。

月の生活費を落とすことで貯蓄を増やし、投資の利回りで生活できるようになるまで資産形成が出来ればさらに生活は楽になりますので、こちらの方向に進み株や投資用の不動産購入をする人も多いです。
一方で逆に収入が多いと支出も多くなるタイプのパワーカップルもおり、高級マンションに高級外車、夜や高級寿司屋やフランス料理店で豪華な食事を楽しむなど派手な生活をする方もいらっしゃいます。
このタイプは一見華やかに見えるのですが、ふたを開けると貯金が無いという場合もあります。
キャッシュフローはあるのにストックが無い、つまり収入が減るか支出が増えると借金をするしか無くなり、借金を抱えながら生活するカップルは意外と多いですし、一見お金持ちに見えたあの夫婦が借金返済のために新築マンションを売却した、などという話を耳にしたことがあるかもしれません。

つまり、質素な生活を送りつつ資産形成に励んでいる地味なカップルと収入の分だけ散在してしまう派手なカップルが存在していますので、生活レベルは両極端になっています。

他にも時間はお金で買うことができますので、出前などで食事を済ませ、掃除は家事代行を頼んだりすることで家庭内の仕事を極力減らし余った時間を仕事や勉強に充てたりもしています。

東京で子育てする場合年収1500万円でもきついの？

私立小学校の年間学費は大体70万円程度です。
慶応や早稲田といった名門小学校の学費は100万円を超えることもありますが、親心としては学費がかかってもできるだけいい学校で勉強させたいと思うものです。
慶応などはエスカレーターで慶応大学まで入学できてしまうので非常に人気があります。

一方で小学校から大学まで慶応に通うと全部で16年間ですので学費は1000万円では足りず、約2000万円かかります。
つまり、平均すると一年間に125万円ほどかかるわけです。
他の私立学校に通わせ続けても大学卒業まで1000万円以上はかかってしまいますので平均的な家庭では負担がかかりすぎ、子供が1人ならまだしも複数ですと公立や国立と言う選択肢が出てきます。
ご家庭により異なりますが、学費以外にも習い事や生活費などでかなりの支出がありますので、子供1人で200万円ほどはかかるでしょう。

年収1500万円のパワーカップルなら年間の手取りが1000万円を超えますので、子供1人を大学まで私立に通わせることは結構簡単です。
2人目も何とか通わせることは可能でしょうが、3人目からは年間の支出が合計で600万円になるので、3人目も私立はきついと思われます。

一方で、公立でしたら学費は安いのでそれほど負担なく子育てが可能です。
特に田舎でしたらそもそも選択肢が少ないので公立へ通わせる機会が多いですが、東京の場合は選択肢が多くありますので私立を選択する可能性が高まります。
すると、子育てにかかる費用も地方よりも高額化する傾向があり、それなりの年収が無いと子育てはきつくなります。

年収1500万円ですと、子供2人までなら私立通いで余裕をもって育てられるレベルですが、3人目から公立を視野に入れる必要が出てきます。

年収1500万円で税金額を減らすには？

税金を減らすには控除できる支出を知ることが大切です。
サラリーマンですので税金や社会保険は会社から自動的に源泉徴収されますので節税にはなかなか気が回りませんが、国の税金システムにはサラリーマンでも可能な様々な減税のシステムがあります。

基本的に減税は支払ったお金に対して行われます。
減税される対象はふるさと納税の寄付金、医療費、住宅ローン、生命保険、住宅保険、iDecoやNISAなどです。
細かく言えば、配偶者と死別した際、株取引で損をしたとき、盗難にあったときなども税金が安くなる場合がありますが、今回は除きます。

医療費などは高額になった場合は控除ができ、生命保険などの保険も控除枠があります。
つまり、一定額以上の医療費や生命保険、iDecoなどは課税所得から控除、つまり除外されますのでその分課税所得額が安くなり税金も安くなります。
しかし、これらの出費は税務署が把握しているわけではないので何もしなければ税金は安くなりません。
個人事業主などは確定申告をしますので、この控除に非常に敏感に反応してしまうのですが、サラリーマンの場合は源泉徴収ですのでスルーしやすいです。
これで損をしているサラリーマンは多いので、気を付けたいところです。

では具体的にどうすればいいかと言うと、生命保険や地震保険は会社側が処理してくれますので会社側に伝えておけばいいのですが、その他は税務署で確定申告をします。

気を付けてほしいのは最も税金が安くなる住宅ローン控除です。
これは住宅ローンを組むと10年間で最大400万円税金が安くなりますが、確定申告の起源は購入及び入居した年の翌年1月4日から3月15日までとなっていますので期限に遅れないように気を付けましょう。

マリン

夫婦で年収1500万円を超えると無駄遣いしない限り生活は非常に楽になります。資産形成も無理なく行えますので将来及びご自身のお子さんのための資産を作れます。

世帯年収1500万円のパワーカップルの生活実態はどんな感じなのか？パワーカップルについて徹底解説します

世帯年収1500万円のパワーカップルの生活はかなり楽になります