月収手取り50万円になるための戦略

月収手取り50万円を解説します

収月収手取り50万円の画像

月収50万円とは?

月収50万円という金額はサラリーマンにとっては一つのラインであることは間違いなさそうです。
月収50万円を持っているとイメージだと裕福なイメージです。

ただ月収や年収は税金を引かれるので、実際の手取り金額は少なくなります。
では月収50万円の場合の所得税や住民税などの税金や、社会保険料などを天引きされた手取り金額はどのくらいになるのでしょうか。

月収50万円であれば単純計算して年収600万円になるので、国税庁のホームページで見ると年収が330万円を超え695万円以下の場合の課税される税料は20%で、控除額が42万7500万円です。
これ以外に住民税が10%がかかるため月収50万円の場合の税金は、600万円×30%-42万7500万円=137万2500円になります。

そのため月収50万円の手取り金額は600万円-137万2500円=462万7500円÷12ヶ月=38万5000円になります。
参照:年収100万~2000万円の税金(所得税)を詳しく解説!

ただこれだけでなく社会保険料や雇用保険料なども差し引かれるので、月収50万円の実際の手取り金額はもっと少なくなります。
ただもし給与が50万円でボーナスが年間4ヶ月とすれば、ボーナスが別途200万円ほど支給されるので随分と違ってきます。

参照:年収別手取り額早見表

月収50万円だとどんな生活ができるの?

月収50万円の生活。

独身であれば高級車を買ったり年に何回か海外旅行に行ったり、 ある程度は自分が好きな物も買えるかもしれません。
しかしもし結婚して妻が専業主婦で子供が1~2人いれば、家賃や住宅ローンの支払いに約10万円ほどかかり、さらに子供のスイミングスクール代や塾代など教育費もかかり、あまり贅沢はできません。

その点では独身の場合は家賃や食費や、電気代などの光熱費や携帯電話代やインタネット代などの通信費以外は、自分で好きなように使えます。

仮に家賃10万円のアパートやマンションを借りていれば、食費や光熱費や通信費が10万円だとしても、残りの金額は約18万円ほどになります。

例えば車を購入する場合は年収の半分程度が目安といわれているので、年収600万円として300万円程度の車を購入できます。
ただ300万円程度の車を購入する場合でも、あまり頭金が少ないとローンの支払いが大変で生活に余裕がなくなります。
特に車の維持費は年間で約50万円ほどかかりますので、これにローンの支払いが加算されるので後々になって支払いに苦労しそうです。
それでも年収600万円であればプリウスやマツダCX-5のガソリンエンジン車や、ディーゼルエンジン車もなんとか許容範囲内です。

参照:年収500万円の生活スタイル

月収50万円になるための職業

月収50万円に将来なれそうな、職業とはどんな職業があるのでしょうか。単純計算で平均年収600万円以上の職業と考えれば、平均年収jpに掲載されている職業では、

住職
証券アナリスト
司法書士
美容部員
刑務官
バスプロ
獣医師
公務員
検事(検察官)
放射線技師
ITコンサルタント
パタンナー
臨床工学技士
不動産コンサルタント
行政書士
通訳者
映画監督
ディーラー

また国家資格の医者や弁護士や公認会計士などは難易度も高い職業ですが、月収50万円をはるかに超える職業です。

これらの他にも合格率5%の超難関な裁判所事務官や、合格率が3%前後で学習時間に3000時間程度は必要だと言われている司法書士も、月収50万円に届きそうな職業です。
ITの最難関資格で合格率が6~8%のITストラテジストも月収50万円も夢ではありませんが、ITストラテジストと並び情報処理技術者試験の最高位のシステム監査技術者も月収50万円なれそうな職業の一つです。
これら以外にも合格率7~12%の不動産鑑定士や、合格率8~15%の税理士なども月収50万円になれそうな資格です。
ただこれらの資格がなくても不動産や外車などインセンティブが高い営業職も、月収50万円になれそうな職業の一つだと言ってもいいでしょう。

月収50万円になるための副業

社員の副業を禁止している会社がほとんどですが、2016年3月11日の日本経済新聞に政府が国内総生産の底上げ策の一つとして、サラリーマンの副業を促進するため副業を妨げている雇用保険の在り方の見直しに向けた、ガイドラインの策定などを要請したと掲載されました。

ただ実際に会社にバレないように副業をするサラリーマンが増えてきいるのも事実で、少しでもお小遣いを増やしたいというのが本音のようです。
そこで月収25万円のサラリーマンにとっては副業で、月25万円の収入があれば月収50万円も夢ではありません。

では月25万円の副業なんて、本当にあるのでしょうか?
実はサラリーマンでも月25万円を稼げる、可能性がある副業がいくつかあります。

例えば外国の通貨を売り買いすることで利益を得ることができるFXや、不動産投資、ブログの運営やユーチューバーなどです。
ただFXはある程度の資金や外国為替の知識や世界の経済の動向などが分かっていないとなかなか利益がでないし、サイトやブログの運営やユーチューバーなども最初から利益を得ることは難しいかもしれません。
それでもサラリーマンでFXやサイトやブログの運営や、ユーチューバーなどで月25万円の収入がある人もいるのは事実です。

一番の近道はリスクもありますがFXや株、不動産投資あたりがおすすめです。

月収50万円になるためのバイト

アルバイトで月収50万円になるためには、どんなバイトでどのくらい働けばいいのでしょうか?
そこでいくつか例を挙げて検証してみました。

ファーストショップ店員・・時給1000円で、月に500時間 (月25日で毎日20時間勤務)
ガソリンスタンド店員・・時給850円、月に588時間(月30日で毎日19.6時間勤務)
コールセンターオペレーター・・時給1200円、416時間(月20日で毎日20時間勤務)
飲食店バイト・・時給900円、月に555時間(月30日で毎日18.5時間勤務)
交通量調査の場合・・時給1300円、月に384時間(月25日で毎日15.3時間勤務)


上記からみても、時給1000円ぐらいのアルバイトだとブラック企業なみに毎日20時間働く形になります。

ちなみに時給3000円のアルバイトで月166時間。月20日8時間勤務で月収50万円です。
月収50万円稼いでるサラリーマンの時給単価は3000円~となりそうです。

月収50万円になるための自営業

月収50万円になる自営業でぱっと頭に浮かぶのは開業医ですが、月収50万円をはるかに超える仕事です。

漫画家や小説家も連載を持っていれば月収50万円は楽勝ですが、才能がないとなれない職業でもあります。
ブログやサイト制作などネットビジネスであれば医師のように国家資格も必要なく、漫画家や小説家のように特別な才能も必要ありません。
何のブログやサイトを作るにもよりますが資金もあまりかかりせんし、ユーチューバーと呼ばれている人たちのなかには月収50万円どころか年収1億円円以上も存在しています。
また最近では個人事業主としてブログやアフィリエイトなどで個人事業主として登録している人もいます。
それ以外には電気工事士などの資格を取りそれを自営業に。
またカイロプラクター・整体師・ネイルアーティスト・アイリストとして開業すればそれなりに稼げる人もいます。

己の営業力や知恵次第ですが自営業だと月収50万円は低い部類に入りそうです。

月収50万円になるための企業

月収50万円になるためには、平均年収600万円以上の企業に就職すれば、いずれ月収50万円になります。
例えば平均年収600万円以上の企業と言えばスズキ株式会社・三和化学研究所・jr九州・タニタ・豊島・日本電産・ミツカン・メイテックなどが平均年収600万円の企業です。

それ以外の平均年収600万円クラスの企業は下記を参照ください。

平均年収ランキング1位~600位
上場企業の552位から平均年収600万円になってました。

また社会人とは違いまだ実績や強みがない、新卒の学生が内定を獲得するためには戦略が大事です。
内定をもらうためにはまず、相手を知ることが絶対条件となります。
この場合の相手とはもちろんあなたが面接を受ける企業のことですが、その企業のことを企業の会社案内やホームページなどで徹底的に調べることです。そしてどのような人物を求めているかが分かれば、面接で求められている答えも自ずから分かってきます。

楽に月収50万円になる方法ってある?

これまで月収50万円を稼ぐいくつかの方法を検証してきましたが、楽に月収50万円を稼ぐ方法はインターネットを利用したビジネスになるのではないでしょうか。

ブログやサイトのアフィリエイトやユーチューブ以外にも、考えればネットビジネスには無限の可能性があります。
最初は時間がかかりますが、資本も少なくやり方次第では楽に月収50万円を稼げる可能性を秘めています。

上記以外ではそれなりに資金があれば最近は不動産投資や株もおすすめできます。
こちらはある程度勉強すればすぐに稼げる可能性を秘めています。

また最近は情報のスピードやテクノロジーの進化が早いです。ドローン操縦士などは需要も増えています、エアービーアンドビーで民泊副業をしたり、ウーバーでタクシー運転手を副業でやることも可能です。
隙間時間を見て月収手取り50万円を目指すのがいいかもしれませんね。

執筆・監修者 平均年収.jp 編集チーム
平均年収.jp編集部

外資系出身者・職業紹介本原作者、FP資格保有者・専門ライター、キャリアコンサルタント・大手出版編集者などのメンバーが参画
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