年収1000万円の生活から＋100万円アップできる副業や節約術

年収1000万円の生活から＋100万円アップできる副業や節約術について徹底解説します

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年収1000万円の実態

サラリーマンが夢見る年収が、1000万円。俗に「１本」と言われる年収です。
年収1000万円というのは、とても難しいように思えて、「転職して頑張ったら手が届く可能性はゼロではない？」と思えるくらいの年収です。
生まれや育ちに関係なく、個人の努力で到達できそうな年収が、1000万円という大台イメージです。
国税庁の民間給与実態統計調査によると、平成28年の一人あたりの平均給与は422万円。
年収1000万円～1500万円の人は3.1パーセントしかいません。国民のごく限られた人しか、この大台に乗ることはできないのです。
しかし、年収1000万円は高所得とはいえ、いろいろと大変な面もあるのも事実。
増税の際には狙い撃ちにされ、負担増となっています。累進課税のせいで税金の負担が大きいので、500万円の年収の人の倍の手取りというわけにはいきません。
また、児童手当、高校の学費の無償化、医療費の負担など、年収1000万円以上の人は上限を超えてしまって適用をされないことが多いです。
税金はたくさん払っているのにもかかわらず、自治体からの恩恵は受けられないという悲しい現状。
この現状を打破するには、なんとか収入を増やすしかありません。本業以外で収入を増やし、生活力をアップさせる方法を考えていきましょう。

年収1000万円の生活スタイル

年収900万円というのは、月給にすると単純計算で約83万円です。
手取りでは58万円くらいです。
仮に正社員でボーナスが4か月分あるとすると、月給は額面約62万円となり、手取り額はもっと少なくなるでしょう。
正社員は社会保険料や住民税などが天引きされるため、どうしても手取り額は減ってしまいます。
年齢や扶養家族の人数などによっても違いは出ますが、年収900万円でも実際に手元に入ってくるお金は700万円以下、ということもあります。


【年収1000万円（手取り690万円／月額58万円）】
※都内一人暮らしの場合
・住居費（家賃）：14万円
・食費：8万円
・水道光熱費：2万円
・通信費（ネット料金、携帯電話）：2万円
・被服費：2万5000円
・日用品費：1万5000円
・交際費：4万円
・趣味・娯楽費：4万円
・保険料：2万円
・自動車維持費：3万円
・貯金：15万円

年収1000万円で独身の場合、かなり優雅な暮らしができます。
趣味や娯楽、付き合いにたくさんお金をかけることができるのが特徴です。
しかし、高年収ということでブランド志向になりすべてを高級品でそろえるようになってしまうと、あまり貯金にお金をまわせなくなってしまいます。
高年収ではありますが、資産数億円の「大金持ち」というほどではないので、注意が必要です。
車も外車に乗る人も増えるので維持費がやや高くなる傾向があるようです。

一方、既婚者の年収1000万円の人の生活はどのようになっているでしょうか。



【年収1000万円（手取り710万円／月額59万円）】
※都内在住、妻（専業主婦）、子ども２人の場合
・住居費（家賃または住宅ローン）：14万円
・食費：8万円
・水道光熱費：2万円
・通信費（ネット料金、携帯電話）：3万円
・被服費：4万円
・日用品費：2万円
・交際費：4万円
・趣味・娯楽費（レジャー）：4万円
・保険料：3万円
・自動車維持費：2万円
・教育費：5万円
・貯金：8万円
年収900万円のときよりも貯金額が3万円ほどアップしましたが、それほど余裕のある生活ともいえません。
年収が高くなるとそれに応じて生活水準も高くなるので、さまざまなことにお金がかかってきます。あまりみすぼらしい恰好もできないので、服装にもそれなりに親子ともども気を使わなければならず、習い事など教育費もかかってきます。
高収入の人は子供の教育にも力を注ぐので、私立の学校に行かせるとしたらかなりの授業料がかかります。
子どもが２人とも私立大学に行くだけでも相当な出費になるので、それなりに貯めておかなければならないでしょう。
参照：年収1000万円の手取り、貯金額、税金額（所得税・住民税）、割合・生活

手取り・税金・社会保険料画像

年収1000万円～990万円の手取り・税金・社会保険料

正社員の場合、給料からいろいろな税金が天引きされて手取り額となります。
所得税、住民税、社会保険税などがおもな税金です。40歳以上になると介護保険料も天引きされます。
これは自治体や収入によって金額は異なりますが、全国平均は5300円～5500円くらいです。
年収1000万円台の人の、天引きされる税金と手取り額は、以下の通りです。


【1000万円】
手取り額698万円　所得税107.06万円　住民税75.0万円　社会保険料119.9万円

【1100万円】
手取り額760万円　所得税128.91万円　住民税84.5万円　社会保険料126.3万円


社会保険料には年金も含まれます。住んでいる自治体や年齢、扶養家族の人数、また個人によってさまざまな控除があるので金額は多少前後することもあります。
たとえば、既婚者（専業主婦と子供を扶養している）の場合、所得税や住民税に控除があることから、同じ年収1000万円の独身者と比べると、20万円ほど手取り額が多くなります。
年収500万円の人の手取り額が約377万円だったのに対して、年収1000万円の人の手取り額はやく698万円です。年収が2倍なので、単純計算で手取り額が２倍（754万円）になるかといったら、そうではありません。
これは、日本は「累進課税制度」を採用しており、所得が増えれば増えるだけ掛けられる税率が高くなることが関係しています。
稼いだ分多く引かれてしまうので、損をしていると感じる人もいるようです。
参照：年収別手取り額早見表

年収1000万円代の人にとってのおすすめ副業

年収1000万円ということは、月額83万円（額面）の給料です。（正社員で4か月分のボーナスがつくとすると、月給は62.5万円です。）
平均給与ランキングの中から、平均給与75万円前後の職業をいくつかピックアップしてみました。



・小児科医（85万円）
・都道府県議会議員（84万円）
・テレビプロデューサー（番組プロデューサー）（83万円）
・麻酔科医（82.7万円）
・外科医（81万円）


などがあります。

「先生」と呼ばれるような医者や政治家が登場するのが、年収1000万円の特徴です。誰がきいても高給取りというイメージがある職業が多いようです。
テレビプロデューサーも、キー局のプロデューサーなら30代で年収1000万円は超えます。
医者や政治家以外では、テレビ局のような有名な大企業に勤めるサラリーマンが、年収1000万円の壁を越えてくるようです。
この年収帯の人は収入に応じて、仕事も激務である可能性が高いです。
都議会議員や県議会議員も自由な時間が多いとはいえ、真面目に働いている人は会食や勉強会などが盛りだくさんで、あまり時間に余裕はありません。医者ももちろん、急な呼び出しや宿直があることもあり、多忙な生活であるといえるでしょう。自分でクリニックを持っているような医者は恐らく年収はもっと上、2000万円以上となるので、副業をしてまで収入をアップさせる必要はないかもしれません。
もし、そんな多忙な年収1000万円プレイヤーが副業をするとしたら、どんなものが向いているのでしょうか？
やはり、一番は「投資」です。収入が多いことから、貯蓄に回す金額も多く捻出できるのがこの年収帯の強みです。
ただ銀行に預けていただけはほとんど利息もつかずあまり意味がありません。
投資信託、株、保険など金融商品に投資をするのがおすすめです。
元本割れのリスクはありますが、低リスクの商品を選べば、タンス預金をしているよりは利があるでしょう。
高年収であるがゆえに、怪しげな投資の話も周囲にあるかもしれませんが、軽々しく手を出さない方が賢明です。
また、自分の本業を生かして、さまざまな執筆活動などをする人もいます。
医者ならダイエット本や美容本、子育て本などさまざまな分野で活躍している著名人がたくさんいます。講演会やセミナーなどを開催してもよいでしょう。
テレビプロデューサーは会社員となるので就業規則で副業が禁止されている可能性もありますが、執筆活動などは免除になる可能性もあるのでよく確認してみましょう。

年収1000万円代の人におすすめの節約術

高年収の1000万円とはいえ、好きなだけお金を使っていたらすぐになくなってしまいます。
「お金持ち」に足を踏み入れたように気が大きくなって、ブランド物でそろえるようになったり、高級レストランで外食をしたり、外車を乗り回したり、という人もたくさんいますが、生活はカツカツになってしまいます。
年収1000万円の人でも、老後にそなえてそれなりの蓄えは必要です。また、子供がこれから大きくなるとしたら、進学の選択肢を増やしてあげられるよう、教育費も貯めておかなければなりません。
そのために、節約をして年間50万円～100万円は余裕を持たせたいものです。年間50万円でも、10年節約をし続ければ500万円になります。
まずは家計の収支をきちんと把握することが大切です。
手取り額が大きいために、出ていく金額も大きいのがこの年収帯の特徴です。
こまごまとした支出を記録するのは面倒かもしれませんが、最近は便利なアプリが多数あるので、きちんと支出を把握しましょう。意外と無駄遣いしていることに気づくはずです。

「レコーディングダイエット」と同じように、ただ記録するだけでも自然と意識が向くようになるので、無駄遣いが抑えられるかもしれません。
小さな節約をコツコツしながら、固定費も見直しましょう。

ローンの借り換えを検討して住居費を抑える、プロバイダを比べて通信費を下げる、外車ではなく維持費の低い国産車にする、などの方法があります。
この年収帯の人は、現金ではなくカード払い、という人も多いでしょう。
貯まるポイントも以外と馬鹿にはできません。ポイント率の高いものを選んだり、使っていない年会費のかかるカードは解約する、など、節約をしてみましょう。

年収1000万円の相手と結婚するならどのくらいの貯蓄があればいい？

結婚相談所でも年収1000万円の男性というのは大人気です。
しかし、非常に狭き門で、実際に希望したからといって年収1000万円の男性と結婚できるとは限りません。結婚相談所のスタッフからも、年収を高く設定しすぎるとチャンスの幅を狭めると言われてしまうそう。
そんな、非常にレアな年収1000万円の相手と結婚するとしても、貯金ゼロでは当面の生活に不安がでます。どのくらいの貯蓄が必要でしょうか。
まず、一般的に、年収の20パーセントが貯蓄額として妥当だといわれています。年収1000万円の人の場合、年間200万円貯金できていれば大丈夫です。
勤続年数や年齢にもよりますが、最低でも1500万円くらいの貯金をしておいてほしいところです。40代、50代の中高年以上の人ならば、老後のことも考えて3000万円くらいはあったほうが安心です。
2017年の家計調査によると、2人以上の勤労者世帯の年間貯蓄の平均金額は1327万円でした。中央値は792万円です。結婚する相手の貯蓄と合わせて、1327万円以上あれば平均的な世帯といえます。
年収1000万円の人は平均よりも年収そのものが高いことから、貯蓄もそれプラスαがあったほうがよいでしょう。
1500万円～2000万円の貯金があれば、結婚式、新婚旅行、新居への引っ越しなど、大きなお金がかかる結婚のイベントも問題なくこなせそうです。
もし、年収1000万円で貯蓄がゼロ相手と結婚するとしたら、注意が必要です。人の金銭感覚はそう簡単には変わりません。
独身の頃と同じように、自分の好きなことに好きなだけお金を使ってしまう生活をしてしまう可能性があります。地道に意識改革をしていくか、諦めて共働きをするか、考えなければならないでしょう。

年収1000万円で扶養家族が沢山いるときつい

憧れの大台、年収1000万円。しかし、その生活の実態は「生活には困っていないけれど、贅沢はできない」というもの。
税金の負担は大きく、自治体からの恩恵も少ないのが特徴です。
特に既婚者は扶養家族の人数によってかなり生活費がかかることになるので、世間のイメージよりもあまり裕福とはいえない生活を送っている可能性もあります。
年収1000万円だからといってお金持ちぶって見栄を張らずに、謙虚に、倹約して暮らすことが幸せのカギとなりそうです。
コツコツ節約したり、副業をしたりして、本業に支障のない範囲で貯蓄に励みましょう。

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執筆・監修者　平均年収.jp　編集チーム
平均年収.jp編集部

外資系出身者・職業紹介本原作者、FP資格保有者・専門ライター、キャリアコンサルタント・大手出版編集者などのメンバーが参画
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