現場監督の年収を解説

現場監督に興味がある方のための基礎知識

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建築士の年収を詳しく解説

現場監督の年収の平均は、420万円~500万円前後でした。(口コミ調べ)
平均年収推移は504万円~588万円となっています。
平均給料:30万円~40万円 最大年収:約750万円

現場監督の業種別年収

現場監督は様々な業種でも活躍します。そこでいくつかの業種でどのくらい年収が違うのか調査してみました。

業種別 年収 給与 ボーナス
ゼネコン 530.0万円 33.1万円 132.5万円
建築会社 480.0万円 30.0万円 120.0万円
ハウスメーカー 460.0万円 28.8万円 115.0万円
工務店 450.0万円 28.1万円 112.5万円

現場監督は施工監理技術者という立場で建築現場の安全管理や、工程管理や品質保全などの業務を行う現場責任者です。
ただ実際には土木作業員の安全管理や工事の指示から、図面のチェックや工程管理や業者との打合わせなど仕事は多岐にわたっています。
また現場監督の多くは最初は土木作業員から始まり、経験を積みさまざまな資格を取得して現場監督になった苦労人がほとんどです。
現場監督になれば手当てが支給されるので、土木作業員と比べるとかなり年収面も恵まれています。

現場監督の年齢別年収予想推移と給与ボーナス予想推移

各年齢を5歳刻みで年齢による年収や月額給与・ボーナスを厚労省の統計と照らし合わせてみたところ
最大年収を迎える50代の年収が600万円となりました。
また現場監督で働き盛りの30代の年収はおよそ445万円あたりと推測されます。
それでは全体の年齢別年収推移をみてみましょう。

年齢 年収 月額給与
20~24歳 285万円 18万円
25~29歳 305万円~355万円 22万円
30~34歳 290万円~390万円 24万円
35~39歳 341万円~445万円 28万円
40~44歳 379万円~500万円 31万円
45~49歳 438万円~560万円 35万円
50~54歳 490万円~600万円 38万円
55~59歳 485万円~595万円 37万円
60~65歳 305万円~595万円 25万円

平均年収と国税庁の年齢別階層年収との比率で独自で算出した結果になっております。
※ボーナスは夏冬合わせた4か月分で算出してます。
※年俸制は対応していないため年収を12で割った数値が予測数値となります。

現場監督の大卒・短大卒・高卒の年収予測

厚労省が出している賃金統計の学歴差年収を基準として、平均年収や業種の規模間などから一番年収差がつく50歳の時の年収で、大卒 高卒までの年収を予測してみました。※予測値となるため実際のデータとは違う可能性があります。

最終学歴 年収(50~54歳)
大卒 750万円
短大卒 564万円
高卒 480万円

※厚労省が算出した賃金統計調査から平均的な賃金比率を税理士が割り出し、それを元に計算した予測結果となっております。

現場監督の都道府県別(東京大阪名古屋福岡等)平均年収

年収は地域により変動します。現場監督の平均年収を各都道府県の平均年収と照らし合わせた地域別の年収を算出しました。 上から北海道下は沖縄県までとなっています。ご覧ください。

都道府県 平均年収
北海道 450万円
青森 400万円
岩手 450万円
宮城 500万円
秋田 400万円
山形 450万円
福島 450万円
茨城 500万円
栃木 500万円
群馬 500万円
埼玉 450万円
千葉 500万円
東京 700万円
神奈川 550万円
新潟 450万円
富山 450万円
石川 500万円
福井 500万円
山梨 450万円
長野 500万円
岐阜 450万円
静岡 500万円
愛知 550万円
三重 500万円
滋賀 500万円
京都 500万円
大阪 600万円
兵庫 500万円
奈良 500万円
和歌山 450万円
鳥取 450万円
島根 450万円
岡山 500万円
広島 500万円
山口 500万円
徳島 500万円
香川 450万円
愛媛 450万円
高知 450万円
福岡 500万円
佐賀 400万円
長崎 450万円
熊本 450万円
大分 450万円
宮崎 400万円
鹿児島 450万円
沖縄 400万円

比較してみると、一番年収が高い東京都の現場監督の年収が、およそ700万円。
一番低い沖縄県の年収が400万円 となり0万円の年収差ができています。

現場監督の大企業・中企業・小企業それぞれの年収・給与・ボーナス推移

大企業・中企業・小企業で働く現場監督の年収の差を厚生労働省の企業規模比率と掛け合わせ独自の予想を算出してみました。

規模 年収
大企業の現場監督 580万円
中企業の現場監督 480万円
小企業の現場監督 435万円

厚生労働省の企業規模比率から独自で予測算出をした結果が上記となります。

現場監督の主任・係長・課長・部長の役職者年収

年収は役職につくだけでも年収の差がついてきます。部長クラスの年収はどのくらいなのでしょうか。一般の部長課長クラスの役職の基準年収に沿って予測値を算出してみました。

役職 平均年収
主任 429万円
係長 534万円
課長 706万円
部長 780万円

※平均年収jp独自に取得しているデータと現場監督の平均年収と掛け合わせて算出しました。

現場監督で年収1000万円以上稼ぐには?

現場監督は土木作業員からステップアップするケースが多いのも事実ですが、最近では建築関連の工業高校や、専門学校を卒業して現場監督になる人もいます。
また大卒で二級建築士や一級建築施工管理技士や監理技術者の資格を持っていたり、ゼネコンで働いていて役職の現場監督の年収は1,000万円を超えることもあるようです。
昔のように土木作業員から現場監督になるケースだけでなく、大卒や役職の現場監督も増えているので、現場監督で年収1000万円以上稼ぐことも不可能ではないようです。
同じ現場監督でもゼネコンの現場監督のほうが年収も高い傾向にありますが、ゼネコンの下請け企業の現場監督でも大きな仕事を任されるような、経験豊富な現場監督のなかには年収1000万円以上稼ぐ人もいます。
ただ年収1000万円以上稼ぐ現場監督は現場仕事を行いながらゼネコンなどの発注者への品質管理や、安全管理や工程管理に関する提出書類なども全て自分で行っています。

【現場監督の仕事内容】
基本的には、「伝承」が主体となる職業で、工事現場やハウスメーカーの下請け工務店などで、職人の管理と指導・指示を行ったり、下請け・孫請けなどの管理、指示、工事などの工程管理業務責任や、時には工費の交渉などにも関わります。

【現場監督はどのくらいいるの?】
日本の全人口から、工事関係者だけを抜き取ると、およそ550万人いると言われ、約55万の建設関係の認可を受けた事業所がありますから、平均的な現場監督数が1事業所約1~2人と考えて、100万人未満くらいと予想されます。
ただし、監理技術者の資格を所有し、大規模な工事などになると、大企業の管轄で、在籍する現場監督は数百人は存在しますから、これよりもう少し多い印象はあります。

現場監督の生涯推定年収は?

土木作業と、公共工事請負や、個人の工務店などでは大幅に年収は異なりますが、総合的にみて、平均給与40万前後と考え、20代後半、65歳定年と見ると、45年×480で、2億1,600万円前後となります。
一番収入が低いのは、土木作業でも公共事業下請け、孫請けで、その場合は平均年収340万円前後、年齢も30代以上が多く、25年くらいの平均勤続年数が最高なので、8,500万円程度の計算になります。
年収格差は、事業所の規模によるものが大きいです。

現場監督になるには?

【資格取得方法】
一応資格を所有しなくても、実務経験で実際の現場監督のもとで、10年以上の実務経験を要すれば、所属する事業者がその証明書と社印を捺印し、現場監督として一人前にデビューする事ができます。
施工管理、に関しては、まずは2級土木施工管理技師の資格が、最低限必要です。
土木施工管理技士受験には、受験の際に、願書は会社の証明と共に提出しますので、建設会社に入社している必要があります。
合格基準は、学科試験が6割以上、実技試験が6割以上です。
試験地は全国19箇所、受験手数料は学科、実地ともに8,200円、学科のみ、実技のみは4,100円です。
実地試験資格者は、大学では指定学科卒業後、実務経験1年以上、それ以外は1年6ヶ月、短期大学、専門学校卒は、それぞれで、2年以上、3年以上となっています。
高校は、指定学科卒で実務3年以上、それ以外は実務4年6ヶ月が必要で、それ以外は、最低8年(実質は、10年くらいが多いそうです)となります。

合格率・難易度

実務試験が、平均23.9%、学科試験が53.2%なので、やはり実務経験が命ともいえますね。
主任技術者が、その経験を元に、実務経験が1年以上必要で、1級ともなると、指導監督実務経験年数が、大学の指定学科卒でも、3年以上と経験を要することが必要です。
2級土木施工管理技術検定試験の場合は、一般財団法人 全国建設研修センターを参考にすると良いでしょう。

現場監督の求人や募集はどこで探せばいい?

上記にあるように、まずは何より実務経験こそが重要ですから、現場監督に目指すには、新卒、あるいは若い時から建設、土木関係の会社に就職する必要があります。
業界全体は、慢性的な人手不足の状態なのですが、現場監督としての採用は、現実としては、臨時も含め雇用は非常に少ないです。
現場で覚える事が多いのと、下請けを管理する規模である場合は、その付き合いもあるため、かなり経験年数を必要とします。
大卒では、キャリア無しとなるため、現場監督の平均年齢は30代後半以上でも”若手”です。
建築施工管理技士の就職であれば、ハローワーク、インターネット求人サイトでも多いですが、能力給であり、年齢に関係なく、実務経験で年収400万~600万ほどが、恐らく高い水準だと思われますね。

現場監督の年収の本音を聞いてみました。

30代 業種土木関係大手ゼネコン勤務 15年 年収570万円

まず休み返上が当たり前で、有給とは考えることすら無いです。
熟練者自体が圧倒的に減少する昨今では、余程の現場でないと現場に行かせられません。
かなり激務で、学歴はかなり重要。
今は、現場作業員の質自体には期待できないので、管理業務はかなり大変です

40代 業種一般工務店、住宅建設事業者勤務 在籍20年 年収600万円

一番ストレスがたまらないのは、発注者と良い関係が築けるかどうかです。
日当で、2万以上から、作業員の態度はガラリと変わる感じ。
下請け業者に、金払いの良い相手を如何に見つけるかは、過当競争で、かなり厳しい業界です。

執筆・監修者 平均年収.jp 編集チーム
平均年収.jp編集部

外資系出身者・職業紹介本原作者、FP資格保有者・専門ライター、キャリアコンサルタント・大手出版編集者などのメンバーが参画
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