秘書の年収や正社員・派遣社員・外資系秘書などの業種別年収比較・平均年収1000万円目指す方法や都道府県推移・役職別年収

秘書の年収を詳しく解説

秘書の年収に興味がある方のための役立つ情報を紹介

秘書の年収は、395万円でした。

秘書の年収の平均は、395万円でした。（口コミ調べ）
平均年収推移は320万円～470万円となっています。

お給料（月収）：約24万円
最大年収：1000万円

秘書の職種別年収

秘書の年収の平均は、395万円でしたが業種や業態によってどのくらい変わるのでしょうか？
口コミや賃金調査より算出してみました。

正社員：330万円～440万円
派遣社員：1500円～2000円（時給）
外資系秘書：340万円～650万円
法律事務所の秘書：350万円～450万円

正社員であれば秘書の年収は一般事務職の年収より少し高めで年収も330万円～440万円で、派遣社員の秘書の場合は時給が一般的で時給は約1500円から2000円が相場になっています。
また外資系企業の秘書の年収は日系企業の秘書の年収よりは高めですが、外資系企業の秘書はビジネスレベルの英語力が求められるのが普通で年俸制を採用しているところも多いのが特徴です。

法律事務所の秘書も一般企業の秘書と比較すると、専門性が高い分だけ年収も高めの設定となっています。

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秘書の年齢別年収予想推移と給与ボーナス予想推移

各年齢を5歳刻みで年齢による年収や月額給与・ボーナスを厚労省の統計と照らし合わせてみたところ
最大年収を迎える50代の年収が474.948万円となりました。
また秘書で働き盛りの30代の年収はおよそ352.2531万円あたりと推測されます。
それでは全体の年齢別年収推移をみてみましょう。

※平均年収と国税庁の年齢別階層年収との比率で独自で算出した結果になっております。
※ボーナスは夏冬合わせた4か月分で算出してます。
※年俸制は対応していないため年収を12で割った数値が予測数値となります。

秘書の男性女性別での平均年収

秘書の年収の平均を男女それぞれの40代の平均年収基準と統計を掛け合わせて予測算出しました。

秘書の都道府県別（東京大阪名古屋福岡等）平均年収

年収は地域により変動します。秘書の平均年収を各都道府県の平均年収と照らし合わせた地域別の年収を算出しました。 上から北海道下は沖縄県までとなっています。ご覧ください。

比較してみると、一番年収が高い東京都の秘書の年収が、およそ553万円。
一番低い沖縄県の年収が316万円 となり237万円の年収差ができています。

秘書の大卒・短大卒・高卒の年収予測

厚労省が出している賃金統計の学歴差年収を基準として、平均年収や業種の規模間などから一番年収差がつく50歳の時の年収で、大卒 高卒までの年収を予測してみました。※予測値となるため実際のデータとは違う可能性があります。

※厚労省が算出した賃金統計調査から平均的な賃金比率を税理士が割り出し、それを元に計算した予測結果となっております。

秘書の30代・40代・50代の年代別年収

秘書の年代別年収は、年齢別年収推移より
30代の年収が約340万円～（推定）
40代で396万円～（推定）
50代で475万円～（推定）
30代～50代までの年収増加は約135万円以上となっています。

※国税庁・厚労省の賃金推移の比率と、業界ごとによる賃金補正値・税理士が算出した比率から算出した予想になっております。あくまでも予測のためご自身でご判断ください。

秘書の推定生涯年収（生涯賃金）を詳しく解説！

上記の平均から算出してみたところ推定17,019万円となりそうです。
日本の平均生涯賃金が17,881万円なので、平均生涯賃金からの増減は-863万円です。
※新卒から定年まで働いたものとして予測算出しております。

弁護士事務所や法律事務所の秘書はふつうの秘書より年収が高いの？

弁護士事務所や法律事務所の秘書は弁護士秘書やパラリーガルと呼ばれ、これまでの判例や法令などを調べたり、調停や示談交渉や訴訟などの書類を作成したり、かなり専門性の高い業務を担当します。
そのため一般事務や秘書業務を行うだけでなく基本的な法律知識も求められるので、普通の秘書より年収が高いのが一般的です。
特に大手法律事務所や外資系の弁護士事務所や法律事務所の秘書は、海外からの国際業務を担当することも多く英語など語学力も求められます。

参照：パラリーガル【外資・大手法律事務所】の年収を詳しく解説！

秘書で年収1000万円を目指すには？

もし秘書で年収1000万円を目指すのであれば、社員の平均年収が年収1000万円以上の企業に就職するか転職すれば可能性があります。
一般的な秘書の年収は高くても500万円程度ですが、社員の平均年収が年収1000万円以上の企業の社長秘書や、外資系企業の秘書のなかには年収1000万円を貰っている秘書もいるようです。
ただベテランの秘書だったり、ビジネスレベルの英語力があるなど高いスキルや能力がある人に限られているようです。

年収1000万円のライフスタイルは下記をご参照ください。
参照：年収が1000万円以上の手取りや仕事内容・職種、そのほか生活（家賃・車）や税金

秘書になるには？【倍率・合格率・難易度】

秘書になるには国家試験などの特別な資格はなく上場企業であれば秘書課や秘書室があり、
秘書課や秘書室に配属されると社長や役員などの重役の秘書になることができます。
ただ短大や大学を卒業していきなり、秘書として採用されることは少なく、先ずは事務職として働くのが一般的です。
そしてその間に社会人としてのビジネスマナーなどを身に付けて、秘書としての適正が認められて初めて秘書室などに配属になるのが普通です。

【倍率（合格率）】
新入社員を最初から秘書として採用する企業は少なく、先ずは他の部署に配属され秘書としての適正があると認められてはじめて秘書室などに配属になるのが一般的です。
それでも秘書技能検定やCBS（国際秘書）検定などの検定資格を持っていれば、例え最初から秘書として採用されなくてもアピールにはなります。
例えば公益財団法人「実務技能検定協会」が実施している秘書技能検定試験は1級・準1級・2級・3級とあり、理論領域と実技領域に区分されていて「必要とされる資質」・「職務知識」・「一般知識」・「マナー接遇」・「技能」の5つの能力から出題され、それぞれの領域の60%以上を正解した受験者を合格としています。
合格率は級によって異なりますが準1級で約30％で、2級で約50％で3級で約60％です。また日本秘書協会が実施しているCBS（国際秘書）検定は日本語と英語を使って秘書業務を円滑に遂行 できる人材を育成するための検定試験で、プライマリーとファイナルに区分されていてプライマリーは誰でも受験できますが、ファイナルはプライマリー試験の合格者のみになります。

プライマリー試験はそれぞれ1時間のビジネス実技とビジネス英語があり、ファイナル試験は90分のオフィス業務管理と経営管理に160 分の秘書実務に10 分の面接が行われます。合格基準はプライマリー試験が総合得点の70％以上の得点で各科目の合格点が所定の合格基準を満たしていることで、ファイナル試験は各科目70％以上の得点で面接は面接官の合否判定で行われます。
2015年度のプライマリー試験の合格率は71％で、ファイナル試験の合格率は27％でした。

秘書の年収の本音

秘書に本音を聞いてみました。

20代　メーカー

年収387万円
大学を卒業して自動車部品のメーカーに就職し、最初は事務職からスタートし入社3年目に秘書室に配属になりました。
嬉しいというよりも驚きと不安な気持ちのほうが、強かったことを覚えています。
今でも緊張の毎日ですが、この仕事にやりがいも感じてきました。

20代　病院

年収366万円
病院の医療秘書として医師の学会の準備を行ったりホテルの手配などや、医師のスケジュール管理を担当しています。
一般企業の秘書とは仕事もずいぶんと違いますが、希望していた仕事なので満足しています。

30代　外資系企業

年収658円
外資系企業の社長秘書として働いていますが、外資系企業に転職する前は日系企業で重役秘書と仕事をしていました。
帰国子女だったので英語を活かせる企業に就職し、今では日本語よりも英語を使う機会のほうが多いくらいです。
どちらが働きやすいかは一概には言えませんが、日系企業で働いていた時よりも今のほうが合っているような気がします。

執筆・監修者　平均年収.jp　編集チーム
平均年収.jp編集部

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