男性の平均年収(年齢別・構成比)や給料、人気ランキングを解説
男性の平均年収まとめ
日本人男性の平均年収 | 474万円 |
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アメリカ人男性の平均年収 | 791万円 |
韓国人男性の平均年収 | 543万円 |

アイミ

ミナミ

マリン
男性の平均年収
平均年収は男女の平均を指していますが、男性と女性の年収を比較すると大抵は男性の方が大体高くなります。
男女雇用機会均等法が出来て男性と女性は差別することなく働き、同一の仕事を行えば同一の賃金が得られるようになっていますが、まだそのギャップは開いています。
最も大きな理由は女性は結婚出産子育てによりキャリアが中断されることが多く、勤務年数が短くなる傾向がありますのでその分給料は上がらずに出世も遅れます。
実際に正社員の男女の平均年収を比較してみると、正社員男性の平均年収が544.5万円のところ、正社員女性の平均年収は405.0万円と140万円近く男性の方が年収が高いことがわかります。
年収は年齢、学歴、雇用形態や会社規模によっても大きく変わることが知られており、最も低い属性と最も高い属性間では3倍以上の年収の開きがあります。
今回はそんな属性を考慮した男性だけの平均年収をご説明いたします。
データは厚生労働省の賃金構造基本統計調査およびOECDの統計結果を使用しています。
男性の学歴と正規非正規による年収の違い
年収は学歴により大きく異なることがわかっており、学歴が高くなればなるほど年収は高くなります。
その差は下で示した通り顕著で、中卒と大卒を比較すると大きな開きになっています。
会社規模により異なるのですが、基本的に大企業になると幹部候補として採用される社員は総合職と呼ばれており、その他の一般職とは異なる待遇となります。
総合職は募集要項を見てみても多くは学歴に大卒以上の条件がありますので、この点をみても大卒の方が総合職として採用されやすく出世もしやすいとなります。
さらに総合職は開発技術者や管理部門、マーケティングといった会社経営の中枢の仕事を行う上、取締役や社長にまで出世できるルートでもありますので給料も高くなります。
一方の中卒になると大企業の総合職になるには難しく、大抵は職人や工場のオペレーターなどとしてキャリアをスタートさせます。
これは会社の運営の中枢から遠いのでこの地点から社長へ出世するには非常に厳しいルートとなります。
このため、工場では出世したら職長などになります。
もちろん、会社経営や業績拡大に役に立つ知識や能力は大卒の方が持っている場合が多いという現実的な違いがありますが、やはりスタートラインが違いますのでその後の給料の伸びも違うというわけです。
そんな学歴ごとの男性の給料の違いについてご説明します。
学歴ごとの年齢による年収の推移
データは正社員のみの年収を示しており、学歴は大学・大学院卒、高専・短大卒、高卒、中卒に分けています。
どの学歴の曲線も年齢が高くなるにつれて年収が上がっていますが、55歳位にピークを持っており、この年代を境にして低下しています。
つまり、正社員の最高年収は55歳前後に訪れることになり、大学・大学院卒の最高年収は900万円弱にまで上昇しています。
もう一つ特徴的な点は、学歴が高くなるにつれて平均年収も高くなることです。
若い時分はあまり変わらないのですが30歳を超えるとその差はっきりしだし、以降は全年齢を通して年収が逆転することはありません。
つまり、高年収を得たければ高学歴になることが大切になります。
大学・大学院卒では30歳前半で普通に平均年収が500万円に到達していますが、高専・短大卒及び高卒では40代中盤に到達し、中卒では到達していません。
正規非正規の年齢による年収の推移
次に男性の正規社員及び非正規社員における年収の推移についてのグラフを見てみます。
正規社員は男性正社員全体の年収です。
正社員の場合は20歳から年収はコンスタントに上昇し55歳くらいにピークを迎え、以降は低下します。
一方の非正規社員の場合は20代後半にかけては僅かな上昇がみられますが、以降は年収300万円程度で頭打ちになり50代後半までこの傾向が続いています。
50代後半からは年収は上昇していますが、これは定年後の再雇用などで年収の高い非正規社員が誕生したためだと思われます。
正社員との年収の開きは55歳付近で2.5倍程度ありますので、非正規雇用の厳しい格差の現実が垣間見られます。
このことから、高年収を得たければ正規雇用にこだわる必要があることがわかります。
男性の企業規模による年収の違い
企業規模も年収に大きなインパクトを与える要素となります。
一般的に大企業になれば一人当たりの粗利益が高くなる傾向がありますので、その分給料も高くなるというわけです。
もちろん、小規模でも例えばヘッジファンドなどの年収は非常に高い場合があり、持ち株会社などは社員数は少ないですが大企業のヘッドクォーターの役割を果たしており社員の年収は非常に高いです。
では実際に企業規模が違うとどれだけ年収が異なるのか見てみましょう。
大企業とは常用雇用者が1000人以上、中企業は100人から999人、小企業は10人から99人以下を指しています。
大企業の男性の年収推移
大企業の場合、大学・大学院卒では55歳くらいに平均が年収1000万円の大台を超えています。
男性の非正規雇用の55歳と比較すると年収に3倍以上の開きがあることになります。
高専・短大卒でも最高年収はほぼ800万円と高く、年収としては非常に恵まれていることがわかります。
中卒でも最高年収は600万円に近く、500万円を軽く超えており、経済的に恵まれていることがわかります。
このため、高年収得るためには大学を卒業して正社員になるだけでは不十分でさらに大企業に就職する必要があります。
そうすれば、55歳くらいになると年収が1000万円を超える可能性が高まります。
もっと言えば、そもそも電力関連やマスコミ関連など年収の高い業界と飲食業など年収の低い業界、その中でも年収が高い企業と低い企業がありますが、年収を上げるには年収の高い業界を選択し、その業界で年収の高い大企業を選び入社すると年収はぐっと高くなります。
中企業の男性の年収推移
中企業ですが、大学・大学院卒では最高年収が800万円をわずかに超えた程度ですので大企業と比べると最高年収には200万円ほどの差があることになります。
その他の学歴も最高年収は大企業よりも150万円程度下がっており、年収的には大企業が非常に恵まれていることが一目瞭然の結果となっています。
小企業の男性の年収推移
小企業になると最高年収は中企業から軒並み100万円程度下がっており、非常に厳しい状況がわかります。
大学・大学院卒でも最高年収は650万程度であり大企業の高卒よりも低くなっています。
中卒でも400万円をやっと超えるくらいですのでこの年収ですと余裕を持った生活ができるとは言い難く、余裕のある生活をしたければ夫婦共働きが必須になってきます。
国による男性の年収の違い
これまでは日本国内の様々な属性の男性の年収をご紹介してきましたが、世界的に見ると男性はどの程度の年収なのかをご説明します。
以下に円換算したOECD(経済協力開発機構)加盟国の平均年収のグラフと男女間の賃金格差の割合のグラフを示します。
この二つのデータから男性の平均年収を推定しています。
厳密にいえば正確な計算には男女比のデータが必要ですが無いので男女比を1:1として計算しています。
OEDC加盟国の平均年収
2019年度のOECD加盟国の平均年収のグラフですが、最も年収が高い国はルクセンブルクで754万円でした。
日本の平均年収は424万円となっていますので、非常に高額な年収であると言えます。
第4位にアメリカがあり平均年収は722万円ですのでアメリカの年収は非常に高いです。
アジアで最も年収の高い国は日本ではなく韓国で平均年収は464万円となっていますので、OEDC加盟諸国と比較すると日本は豊かな国とは言い難くなりつつあります。
OECD加盟国の男女間の賃金格差
男女間の給料格差はダントツで韓国が高く、その割合は34.1%にまで達しています。
しかし、それを横目にしつつ二番手は日本ですのでこの結果を重く受け止める必要があります。
もちろん、女性の方が結婚出産子育てでキャリアが中断され年収が下がる傾向があるのも事実ですが、子供を産み育てるということは日本社会にとって大切ですので出産や子育てを行う女性には給料面やキャリア面でしっかりとケアする必要があると思われます。
日本は男女格差が大きいので、これまでご説明してきた男性の年収と平均年収を挟んで反対側にある女性の年収は非常に低いということになりますが、実際に低いです。
賃金格差が最も低い国はベルギー4.2%となっています。
OECD加盟国の平均年収と推定男性年収の表
国名 | 平均年収 | 賃金の男女差 | 推定男性平均年収 |
ルクセンブルク | 754 | - | - |
アイスランド | 746 | 12.8% | 794 |
スイス | 731 | 15.1% | 786 |
アメリカ | 722 | 18.9% | 791 |
デンマーク | 627 | 4.9% | 642 |
オランダ | 621 | 13.0% | 661 |
ベルギー | 610 | 4.2% | 623 |
オーストラリア | 597 | 11.7% | 632 |
ノルウェー | 593 | 5.8% | 610 |
オーストリア | 592 | 14.9% | 636 |
ドイツ | 589 | 15.3% | 634 |
カナダ | 584 | 18.5% | 638 |
アイルランド | 554 | 8.0% | 576 |
OECD平均 | 533 | 12.8% | 567 |
イギリス | 518 | 16.3% | 561 |
スウェーデン | 512 | 7.1% | 531 |
フランス | 510 | 11.5% | 540 |
フィンランド | 501 | 18.9% | 549 |
ニュージーランド | 483 | 7.9% | 502 |
韓国 | 464 | 34.1% | 543 |
スロベニア | 441 | - | - |
イスラエル | 432 | 22.7% | 481 |
イタリア | 430 | 5.6% | 442 |
スペイン | 425 | - | - |
日本 | 424 | 23.5% | 474 |
ポーランド | 351 | 11.5% | 371 |
エストニア | 332 | 17.3% | 361 |
チェコ | 321 | 15.1% | 346 |
リトアニア | 317 | - | - |
ラトビア | 312 | - | - |
ギリシャ | 301 | 5.9% | 310 |
チリ | 295 | 12.5% | 314 |
ポルトガル | 292 | 11.7% | 309 |
ハンガリー | 288 | 5.1% | 295 |
スロバキア | 279 | 15.7% | 301 |
メキシコ | 193 | 14.0% | 207 |

マリン
男性の職業人気ランキング
男性に人気がある職業をネットから色々調べ、まとめてみました。下記のような結果になりました。
1位:国家公務員・地方公務員
2位:ゲームクリエーター
3位:広告代理店
4位:総合商社
5位:弁護士
6位:医師
7位:大工
8位:建築士
9位:スポーツトレーナー
10位:キャリアコンサルタント
男性の年収の中央値はどのくらい?
民間給与実態統計調査調べでは平成25年度の男性の平均年収は511万円でしたが、この数値を高いと感じる人と低いと感じる人がいます。
これは年収が100万円以下の人の年収と、年収が1億円以上の人の年収などを合計して、その平均値を計算するからです。
そのためもし仮に年収400万円の人が30人で、年収500万円の人が40人で、年収600万円の人が30人で、100人の平均年収が500万円だとしたら平均値のバランスが取れています。
しかしこの100人の中に年収が1億円のサッカー選手が、1人いるだけで平均年収はいっきに跳ね上がります。
そのため男性の年収も平均年収ではなく中央値でみれば、ある程度は納得できる数値の年収になります。
この中央値とは例えば男性100人の年収を比べる場合に、最も中間にある数値の年収のことなので、この場合は年収が500万円になります。
国税庁の平成26年分民間給与実態統計調査でみると、最も中間にあるのは40才~44才の年収が568万円なので、これが男性の年収の中央値としてもいいかもしれません。
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