日本人男性の平均年収や都道府県別の年収を解説！学歴でどのくらいの差がでるのか、企業規模によってどのくらい変わるのかなど様々な視点から男性の年収を解説します。

男性の平均年収（年齢別・構成比）や給料、人気ランキングを解説

男性の平均年収

一般的に平均年収は男女の年収の平均を指していますが、男性と女性の年収を比較すると大抵は男性の方が高くなります。
男女雇用機会均等法ができてからは男性と女性の差別はなくなり、同一の仕事を行えば同一の賃金が得られるようになっていますが、まだ男女の年収にギャップがあるのが事実です。
女性は結婚や出産、子育てによりキャリアが中断されることが多く、勤務年数が短くなる傾向があるため、その分給料が上がらずに出世も遅れるのが最も大きな理由といえます。
実際に正社員の男女の平均年収を比較してみると、正社員男性の平均年収が569.9万円のところ、正社員女性の平均年収は388.9万円と、180万円近く男性の方が年収が高い結果となりました。

年収は年齢、学歴、雇用形態や会社規模によっても大きく変わることが知られており、最も低い属性と最も高い属性間では3倍以上の年収の開きがあります。
今回はそのような属性を考慮した、男性のみの平均年収をご説明します。

データは厚生労働省の賃金構造基本統計調査およびOECDの統計結果を使用しています。

厚生労働省賃金構造基本統計調査

OECD主要統計

男性の学歴と正規非正規による年収の違い

年収は学歴により大きく異なり、学歴が高くなればなるほど年収も高くなります。
その差は下で示した通り顕著で、中卒と大卒を比較すると大きな開きになっています。

会社の規模にもよりますが、大企業になると基本的に幹部候補として採用される社員は総合職と呼ばれ、その他の一般職とは異なる待遇が用意されています。
その総合職の募集要項には学歴に大卒以上の条件があるところが多いため、大卒の方が総合職として採用されやすく出世もしやすいのです。
さらに総合職は開発技術者や管理部門、マーケティングといった会社経営の中枢の仕事を行う上、取締役や社長にまで出世できるルートでもあるので給料も高くなります。

一方で中卒の場合、大企業の総合職になるには難しく、大抵は職人や工場のオペレーターなどでキャリアをスタートさせます。
会社の運営の中枢からは遠い職となるため、この地点から社長へ出世するには非常に厳しいルートです。
例えば工場に勤めた場合、出世したら職長などになるのが一般的でしょう。
もちろん、会社経営や業績拡大に役立つ知識や能力は、大卒の方が持っている場合が多いという現実的な違いもあります。
しかし、やはりスタートラインが違っては、その後の給料の伸びも違うわけです。
そこでここからは、学歴ごとの男性の給料の違いについてご説明します。

学歴ごとの年齢による年収の推移

グラフのデータは正社員のみの平均年収を示したもので、学歴を大学・大学院卒、高専・短大卒、高卒、中卒に分けています。
どの学歴の曲線も年齢が高くなるにつれて年収が上がっていますが、55歳くらいにピークを迎え、この年代を境にして低下傾向です。
正社員の最高年収は55歳前後に訪れることになり、大学・大学院卒の最高年収は900万円弱にまで上昇することがわかります。

もう一点特徴的なのは、学歴が高くなるにつれて平均年収も高くなることです。
20代はあまり変わりませんが30歳を超えるとその差は顕著で、以降は全年齢を通して大卒以下が大卒の年収を上回ることはありません。
また大学・大学院卒では30歳前半で平均年収500万円に到達していますが、高専・短大卒及び高卒では40代中盤に到達し、中卒では到達していません。
つまり、高年収を得たければ高学歴になる必要があります。

正規非正規の年齢による年収の推移

次に男性の正規社員、及び非正規社員における年収の推移についてのグラフを見てみましょう。
正規社員の値は、男性正社員全体の年収です。

正社員の場合、年収は20歳からコンスタントに上昇し55歳くらいにピークを迎え、以降は低下します。
一方の非正規社員の場合、20代後半にかけてわずかな上昇がみられますが、以降は年収300万円程度で頭打ちになり、50代後半までこの傾向が続きます。
50代後半から年収は上昇していますが、これは定年後の再雇用などで年収の高い非正規社員が誕生したためです。
正社員との年収の開きは55歳付近で2.5倍程度あり、非正規雇用の厳しい格差の現実が垣間みられます。
このことから、高年収を得たければ正規雇用にこだわる必要があることがわかります。

男性の企業規模による年収の違い

企業規模も年収に大きなインパクトを与える要素となります。
一般的に大企業になれば一人当たりの粗利益が高くなる傾向にあるため、その分給料も高くなるわけです。
ただし小規模でも、例えばヘッジファンドなどの年収は非常に高い場合があります。
持ち株会社などは社員数が少なくても大企業のヘッドクォーターの役割を果たしており、社員の年収は非常に高くなるのです。

では実際に、企業規模が違うとどれだけ年収が異なるのかを見てみましょう。
大企業とは常用雇用者が1000人以上、中企業は100人から999人、小企業は10人から99人以下を指しています。

大企業の男性の年収推移

大企業の場合、大学・大学院卒では55歳くらいに平均年収が1000万円の大台を超えています。
男性の非正規雇用の55歳と比較すると、年収に3倍以上の開きがあることがわかるのではないでしょうか。
高専・短大卒でも最高年収はほぼ800万円と高く、また中卒でも最高年収は600万円近くと500万円を軽く超えており、年収としては非常に恵まれていることがわかります。
高年収を得るためには大学を卒業して正社員になるだけでは不十分で、さらに大企業に就職する必要があるといえるでしょう。
そうすれば、55歳くらいで年収が1000万円を超える可能性が高まります。

そもそも企業には、電力関連やマスコミ関連などの年収の高い業界と飲食業などの年収の低い業界、その中でも年収が高い企業と低い企業があります。
さらに年収を上げるには年収の高い業界を選択し、その業界の中でも年収の高い大企業を選び入社することが必要です。

中企業の男性の年収推移

中企業では、大学・大学院卒の最高年収は800万円をわずかに超えた程度で、大企業と比べると最高年収には200万円ほどの差があります。
その他の学歴も最高年収は大企業よりも150万円程度下がっており、年収的には大企業が非常に恵まれていることが一目瞭然です。

小企業の男性の年収推移

小企業になると最高年収は中企業から軒並み100万円程度下がっており、非常に厳しい状況がわかります。
大学・大学院卒でも最高年収は650万程度であり、大企業の高卒よりも低い結果です。
中卒でも400万円をやっと超えるくらいのため、余裕を持った生活ができるとは言い難く、余裕のある生活をしたければ夫婦共働きが必須だといえます。

国による男性の年収の違い

これまでは日本国内の様々な属性の男性の年収をご紹介してきましたが、世界的に見ると日本の男性はどの程度の年収なのでしょうか。
以下に円換算したOECD（経済協力開発機構）加盟国の平均年収のグラフと、男女間の賃金格差の割合のグラフを示します。
この二つのデータから男性の平均年収を推定しています。
厳密にいえば正確な計算には男女比のデータが必要ですが、データが無いため男女比を1：1として計算しています。
なお年収の値は、2021年度の円相場の平均である1ドル＝110円で算出しています。

OEDC加盟国の平均年収

2021年度のOECD加盟国の平均年収のグラフですが、最も年収が高い国はアメリカで822万円でした。
日本の平均年収が437万円なので、比べると非常に高額な年収であるといえます。

2019年はルクセンブルクが754万円とトップで、アメリカは722万円と、アイスランドの746万円、スイスの731万円に続き4番手でしたが、アメリカは年々賃金が上昇してきています。
これには、アメリカに大企業が多いうえ業績が良いことや人材が逼迫していること、物価も上昇しているなどの理由が考えられます。
2019年にトップだったルクセンブルクは、810万円と上昇傾向ではありますが、アメリカに次いで2番手となりました。

これに対し日本は、2019年の平均年収424万円からは若干増えていますが、あまり変わらないといえるでしょう。
大企業の弱体化、売上や利益の減少、物価の低迷などにより日本は経済成長しておらず、そのような状態では当然賃金も上げられない状況が続いています。

また、アジアの中で見ても、最も年収の高い国は日本ではなく韓国です。
韓国は、2019年の平均年収464万円から470万円と、日本と同様あまり増えていませんが、日本が超えるには至っていません。
OEDC加盟諸国全体の中でも日本の平均年収は24番手となっており、これを見ると日本は豊かな国とは言い難くなりつつあります。

OECD加盟国の男女間の賃金格差

男女間の給料格差はダントツで韓国が高く、その割合は31.1％にまで達しています。
2019年の34.1％に比べれば改善傾向のようですが、OEDC加盟諸国全体を見ても30％を超えているのは韓国のみです。

しかし日本においても、2019年の23.5％からは22.1％と少し改善されたものの、イスラエルの24.3％、ラトビアの24％に続く4番手ですので、男女の賃金格差はまだまだ大きく、課題が残ります。
実際の金額も、平均年収と男女格差の割合から考えれば女性の賃金は非常に低いことが見てとれ、実際に低いのが現状です。

女性が結婚出産、子育てでキャリアが中断され、年収が下がる傾向にあるのは事実です。
そのような理由から結婚や出産をする女性が減り、近年では少子化が深刻な問題となってきています。
子供を産み育てることは、日本社会にとって大切なことです。
出産や子育てが賃金格差の一因となり少子化が進むのなら、出産や子育てを行う女性には、給料面やキャリア面でもしっかりとケアする必要性を考えていかなければなりません。

ちなみに、賃金格差が最も低い国はベルギーで1.2%となっています。

OECD加盟国の平均年収と推定男性年収の表

男性の職業人気ランキング

男性に人気がある職業をネットから色々と調べまとめてみたところ、下記のような結果になりました。

1位：国家公務員･地方公務員
2位：IT企業
3位：広告代理店
4位：総合商社
5位：看護師
6位：弁護士
7位：医師
8位：パイロット
9位：建築士
10位：公認会計士

男性の年収の中央値はどのくらい？

民間給与実態統計調査調べによる令和3年度の男性の平均年収は、545万円でした。
この数値を高いと感じるか、低いと感じるかは人にもよります。
なぜなら平均年収を算出する際には、年収が100万円以下の人も、1億円以上の人もすべて合計してその平均値を計算するからです。

もし仮に年収400万円の人が30人、年収500万円の人が40人、年収600万円の人が30人いたとした場合、100人の平均年収が500万円だとしたら平均値のバランスは取れているといえるでしょう。
しかしこの100人の中に年収1億円のサッカー選手が1人いたとしたら、平均年収はいっきに跳ね上がることになってしまいます。

男性の年収が大体どれぐらいか知りたい場合、平均年収ではなく中央値で見るほうが、平均値に近い値になるかもしれません。
例えば男性100人の年収を比べた場合、その最も中間にある数値が中央値となり、上記の例では500万円が男性の年収の中央値になります。

国税庁の令和3年分民間給与実態統計調査でみると、最も中間にある40才～44才の年収が584万円なので、これが男性の年収の中央値と考えてもいいでしょう。

年齢・性別の平均年収一覧

その他、気になった年収情報をまとめています。

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• 男性　平均年収
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