【年収別手取り一覧】手取りを知って、お金管理に役立てよう

年収ごとの手取り額のまとめ

年収1億円の手取り額 4918万円
年収1000万円の手取り額 723万円
年収100万円の手取り額 83万円
チャット左画像

アイミ

手取り額って年収によって変わるけど、どれだけ変わるのかしら?
チャット左画像

ミナミ

何か年収1000万円を超えると税金が増えて手取りが減るから嫌だってよく聞くよね。
チャット右画像

マリン

そうなのよ。実際年収は1000万円以下の方が手取り額の割合が高くなるので年収は稼いでいても年収は1000以下に抑えるって人も多いわ。今回はそんな年収と手取りの関係について解説するわね。
執筆監修者 有藤史朗
税理士

株式会社北越代表取締役に就任。赤字脱却に2年かけ、その後タイに進出し成長経営を実現。平成22年税理士登録し、中小企業育成に従事

「年収」と「手取り」の違い

人間が生きていく上で、お金は欠かせないものです。
そのためには、働かなければなりません。
だから仕事を選ぶ上で、年収や月給を重要視する人が多いのです。
でも、いざ初給料となると「就職時に提示されていた年収と、手取りの金額が違いすぎる」と思ってしまう人も少なくありません。
何となくは分かっていても、きちんと理解しているとは言い切れない「年収」と「手取り」の違いをまとめてみました。

年収とは

ここでは、会社員にとっての年収の定義について、お話をしていきます。
会社員にとっての年収とは、1年間で会社から個人に対して支払われる総支給額のこととなり、就職時・転職時に会社から提示される金額を指します。
年収とは、単なる基本給の合計金額ではなく、営業手当・資格手当・ボーナス・交通費などのお金も含めた金額のことです。
会社からあなたに支払われるお金の総額である年収で、ローンやクレジットカードの審査が行われることも多々あります。
あなたの価値を判断する基準の1つに、年収があると思って頂いて結構です。

手取りとは

では、年収に対して「手取り」とは、どのようなものなのでしょうか?
簡単に表すと、手取りとは「年収から(保険料+税金)を引いたもの」になります。
健康保険料や厚生年金保険料などの保険料、並びに所得税や住民税などの税金が引かれたものだと覚えておきましょう。
ですから、当然年収に比べて額面は少なくなります。
就職や転職時には年収だけではなく、手取りの額を計算して、人生計画や収支管理に活かしていくことをおすすめします。

同じ年収でも手取り額は違ってくる

ここで頭の中にいれておきたいことは、同じ年収でも手取り額は違ってくるケースがあるということです。
決して、理由なしに手取り額が変わってくるわけではありません。
考えられる理由は、以下の2つです。

理由1.扶養家族がいるかどうか
独身なのか、それとも養う家族がいるかどうかによって、手取り額に違いが出てきます。

理由2.自分の雇用形態
個人事業主なのか、それとも会社員なのかによって保険や年金の種類にも違いが出てくるため、手取りの差につながっていくのです。
同期入社で年収が同じでも、年齢と年収が似たり寄ったりでも、自らの置かれた状況によって手取り額に違いがでることを理解しておきましょう。

手取りの計算方法

手取り額は状況により異なりますので、人により異なります。
このため、正確な金額を出すことは前提となる各種条件、例えば前年度の収入や配偶者の有無などが必要になります。
今回は単純化するために独身、つまり配偶者および扶養家族なしで東京都の社会保険料を適応して計算しています。
手取り額は年収により大きく変化しますが、最も多い年収500万円前後では以下のグラフの通り大体年収に0.75を掛けた金額になります。

日本の所得税は累進課税ですので年収額が上がるほど税率が高くなります。
このため、手取りは年収の増加とともに低下していきますが、年収1000万円まではなめらかな曲線とはならずにのこぎりのようにギザギザな曲線になっていることがわかります。
給与所得者の大半は年収1000万円以下ですので、多くの人が貰っているこの年収の付近で細かい規定が存在していることを示しています。
グラフによると、最も手取りの割合が高い年収は110万円となります。

年収500万円付近の手取り割合についての画像

チャット左画像

ミナミ

0.75~0.85ということは2割以上税金でもっていかれちゃうってことですね!

年収別手取り額早見表画像

年収手取り早見表

年収200万円から1億3,000万円まで20万円刻みでそれぞれの手取り額や税金額を算出しました。先述のように住んでいる地方によって徴収額が異なる税金もありますので、およその額になりますが、ぜひ参考にしてください。
※1000万円以上は100万円刻み

年収200万円から年収500万円までの年収手取り

年収200万円から500万円までの手取り早見表

年収 手取り額 所得税 住民税 社会保険料・年金
200万円 157.8万円 2.8万円 9.4万円 29.4万円
220万円 174万円 3.4万円 10.8万円 31.1万円
240万円 188.6万円 4万円 12.2万円 34.6万円
260万円 203.1万円 4.5万円 13.6万円 38万円
280万円 217.7万円 5万円 15万円 41.4万円
300万円 232.2万円 5.6万円 16.4万円 44.9万円
320万円 250万円 6.3万円 17.8万円 45万円
340万円 264.6万円 6.8万円 19.2万円 48.4万円
360万円 279.1万円 7.4万円 20.6万円 51.8万円
380万円 293.4万円 8万円 22.2万円 55.3万円
400万円 307.6万円 8.6万円 23.8万円 58.7万円
420万円 321.9万円 9.3万円 25.4万円 62.2万円
440万円 339.2万円 10.2万円 27万円 62.2万円
460万円 352.8万円 11.5万円 28.6万円 65.7万円
480万円 364.9万円 12.6万円 30.2万円 70.8万円

年収500万円から年収1000万円までの年収手取り

中間層といわれる年収層の手取り早見表

年収 手取り額 所得税 住民税 社会保険料・年金
500万円 381.6万円 14.3万円 31.8万円 70.9万円
520万円 393.7万円 15.4万円 33.4万円 76万円
540万円 410.3万円 17万円 35万円 76.1万円
560万円 422.4万円 18.1万円 36.6万円 81.2万円
580万円 439.1万円 19.7万円 38.2万円 81.3万円
600万円 451.2万円 20.8万円 39.8万円 86.4万円
620万円 463.3万円 21.9万円 41.4万円 91.5万円
640万円 479.9万円 23.6万円 43万円 91.6万円
660万円 491.1万円 25.6万円 44.6万円 96.7万円
680万円 505.5万円 29.3万円 46.4万円 96.8万円
700万円 515.9万円 31.9万円 48.2万円 101.9万円
720万円 530.3万円 35.6万円 50万円 102万円
740万円 540.6万円 38.2万円 51.8万円 107.1万円
760万円 555.1万円 41.9万円 53.6万円 107.2万円
780万円 568.1万円 45.2万円 55.4万円 109万円
800万円 581.1万円 48.5万円 57.2万円 110.9万円
820万円 595.5万円 52.1万円 59万円 110.9万円
840万円 608.5万円 55.4万円 60.8万円 112.8万円
860万円 622.9万円 59.1万円 62.6万円 112.8万円
880万円 635.4万円 62.3万円 64.4万円 115.3万円
900万円 649.8万円 65.9万円 66.2万円 115.3万円
920万円 664.2万円 69.6万円 68万円 115.4万円
940万円 676.8万円 72.8万円 69.8万円 117.8万円
960万円 691.2万円 76.4万円 71.6万円 117.9万円
980万円 703.7万円 79.6万円 73.4万円 120.3万円

年収別手取り額早見表画像2

年収1000万円から年収2000万円までの年収手取り

富裕層といわれる層の手取り早見表

年収 手取り額 所得税 住民税 社会保険料・年金
1000万円 718.1万円 83.3万円 75.2万円 120.4万円
1100万円 781.8万円 103.1万円 85.2万円 126.6万円
1200万円 845.5万円 125.8万円 95.2万円 129.9万円
1300万円 906.5万円 147.7万円 105.2万円 136.7万円
1400万円 959.4万円 180.6万円 115.2万円 140.6万円
1500万円 1010.5万円 211.8万円 125.2万円 148万円
1600万円 1064万円 244.2万円 135.2万円 151.9万円
1700万円 1117.4万円 276.6万円 145.2万円 155.7万円
1800万円 1173.2万円 310.1万円 155.2万円 156万円
1900万円 1229万円 343.7万円 165.2万円 156.3万円

年収2000万円から年収4000万円までの年収手取り

開業医や外資系企業の役職持ちなど富裕層の中でも上位層の手取り早見表

年収 手取り額 所得税 住民税 社会保険料・年金
2000万円 1284.8万円 377.3万円 175.2万円 156.6万円
2100万円 1340.6万円 410.9万円 185.2万円 156.9万円
2200万円 1396.4万円 444.5万円 195.2万円 157.2万円
2300万円 1446.2万円 484.1万円 205.2万円 157.5万円
2400万円 1494.9万円 524.9万円 215.2万円 157.8万円
2500万円 1543.6万円 565.6万円 225.2万円 158.1万円
2600万円 1592.3万円 606.3万円 235.2万円 158.4万円
2700万円 1640.9万円 647万円 245.2万円 158.7万円
2800万円 1689.6万円 687.7万円 255.2万円 159万円
2900万円 1738.3万円 728.4万円 265.2万円 159.3万円
3000万円 1787万円 769.2万円 275.2万円 159.6万円
3100万円 1835.7万円 809.9万円 285.2万円 159.9万円
3200万円 1884.4万円 850.6万円 295.2万円 160.2万円
3300万円 1933万円 891.3万円 305.2万円 160.5万円
3400万円 1981.7万円 932万円 315.2万円 160.8万円
3500万円 2030.4万円 972.8万円 325.2万円 161.1万円
3600万円 2079.1万円 1013.5万円 335.2万円 161.4万円
3700万円 2127.8万円 1054.2万円 345.2万円 161.7万円
3800万円 2176.5万円 1094.9万円 355.2万円 162万円
3900万円 2225.1万円 1135.6万円 365.2万円 162.3万円

年収4000万円から年収6000万円までの年収手取り

累進課税が最高税率になる年収層の手取り早見表

年収 手取り額 所得税 住民税 社会保険料・年金
4000万円 2273.8万円 1176.3万円 375.2万円 162.6万円
4100万円 2322.5万円 1217.1万円 385.2万円 162.9万円
4200万円 2371.2万円 1257.8万円 395.2万円 163.2万円
4300万円 2419.9万円 1298.5万円 405.2万円 163.5万円
4400万円 2468.5万円 1339.2万円 415.2万円 163.8万円
4500万円 2513.3万円 1383.9万円 425.2万円 164.1万円
4600万円 2556.9万円 1429.7万円 435.2万円 164.4万円
4700万円 2600.4万円 1475.5万円 445.2万円 164.7万円
4800万円 2644万円 1521.3万円 455.2万円 165万円
4900万円 2687.6万円 1567.1万円 465.2万円 165.3万円
5000万円 2731.2万円 1612.9万円 475.2万円 165.6万円
5100万円 2774.8万円 1658.7万円 485.2万円 165.9万円
5200万円 2818.4万円 1704.6万円 495.2万円 166.2万円
5300万円 2862万円 1750.4万円 505.2万円 166.5万円
5400万円 2905.6万円 1796.2万円 515.2万円 166.8万円
5500万円 2949.2万円 1842万円 525.2万円 167.1万円
5600万円 2992.8万円 1887.8万円 535.2万円 167.4万円
5700万円 3036.4万円 1933.6万円 545.2万円 167.7万円
5800万円 3080万円 1979.4万円 555.2万円 168万円
5900万円 3123.6万円 2025.2万円 565.2万円 168.3万円

年収6000万円から年収1億円までの年収手取り

累進課税が最高税率のアッパー富裕層の手取り早見表

年収 手取り額 所得税 住民税 社会保険料・年金
6000万円 3167.2万円 2071万円 575.2万円 168.6万円
6100万円 3210.7万円 2116.8万円 585.2万円 168.9万円
6200万円 3254.3万円 2162.6万円 595.2万円 169.2万円
6300万円 3297.9万円 2208.4万円 605.2万円 169.5万円
6400万円 3341.5万円 2254.2万円 615.2万円 169.8万円
6500万円 3385.1万円 2300万円 625.2万円 170.1万円
6600万円 3428.7万円 2345.9万円 635.2万円 170.4万円
6700万円 3472.3万円 2391.7万円 645.2万円 170.4万円
6800万円 3515.9万円 2437.5万円 655.2万円 171万円
6900万円 3559.5万円 2483.3万円 665.2万円 171.3万円
7000万円 3603.1万円 2529.1万円 675.2万円 171.6万円
7100万円 3646.7万円 2574.9万円 685.2万円 171.9万円
7200万円 3690.3万円 2620.7万円 695.2万円 172.2万円
7300万円 3733.9万円 2666.5万円 705.2万円 172.5万円
7400万円 3777.4万円 2712.3万円 715.2万円 172.8万円
7500万円 3821万円 2758.1万円 725.2万円 173.1万円
7600万円 3864.6万円 2803.9万円 735.2万円 173.4万円
7700万円 3908.2万円 2849.7万円 745.2万円 173.7万円
7800万円 3951.8万円 2895.5万円 755.2万円 174万円
7900万円 3995.4万円 2941.3万円 765.2万円 174.3万円
8000万円 4039万円 2987.2万円 775.2万円 174.6万円
8100万円 4082.6万円 3033万円 785.2万円 174.9万円
8200万円 4126.2万円 3078.8万円 795.2万円 175.2万円
8300万円 4169.8万円 3124.6万円 805.2万円 175.5万円
8400万円 4213.4万円 3170.4万円 815.2万円 175.8万円
8500万円 4257万円 3216.2万円 825.2万円 176.1万円
8600万円 4300.6万円 3262万円 835.2万円 176.4万円
8700万円 4344.2万円 3307.8万円 845.2万円 176.7万円
8800万円 4387.7万円 3353.6万円 855.2万円 177万円
8900万円 4431.3万円 3399.4万円 865.2万円 177.3万円
9000万円 4474.9万円 3445.2万円 875.2万円 177.6万円
9100万円 4518.5万円 3491万円 885.2万円 177.9万円
9200万円 4562.1万円 3536.8万円 895.2万円 178.2万円
9300万円 4605.7万円 3582.6万円 905.2万円 178.5万円
9400万円 4649.3万円 3628.5万円 915.2万円 178.8万円
9500万円 4692.9万円 3674.3万円 925.2万円 179.1万円
9600万円 4736.5万円 3720.1万円 935.2万円 179.4万円
9700万円 4780.1万円 3765.9万円 945.2万円 179.7万円
9800万円 4823.7万円 3811.7万円 955.2万円 180万円
9900万円 4867.3万円 3857.5万円 965.2万円 180.3万円

年収別手取り額早見表画像3

年収1億円から年収1億3000万円までの年収手取り早見表

超富裕層の手取り早見表

年収 手取り額 所得税 住民税 社会保険料・年金
10000万円 4910.9万円 3903.3万円 975.2万円 180.6万円
10100万円 4954.5万円 3949.1万円 985.2万円 180.9万円
10200万円 4998万円 3994.9万円 995.2万円 181.2万円
10300万円 5041.6万円 4040.7万円 1005.2万円 181.5万円
10400万円 5085.2万円 4086.5万円 1015.2万円 181.8万円
10500万円 5128.8万円 4132.3万円 1025.2万円 182.1万円
10600万円 5172.4万円 4178.1万円 1035.2万円 182.4万円
10700万円 5216万円 4223.9万円 1045.2万円 182.7万円
10800万円 5259.6万円 4269.8万円 1055.2万円 183万円
10900万円 5303.2万円 4315.6万円 1065.2万円 183.3万円
11000万円 5303.2万円 4315.6万円 1065.2万円 183.3万円
11100万円 5390.4万円 4407.2万円 1085.2万円 183.9万円
11200万円 5434万円 4453万円 1095.2万円 184.2万円
11300万円 5477.6万円 4498.8万円 1105.2万円 184.5万円
11400万円 5521.2万円 4544.6万円 1115.2万円 184.8万円
11500万円 5521.2万円 4590.4万円 1125.2万円 185.1万円
11600万円 5608.3万円 4636.2万円 1135.2万円 185.4万円
11700万円 5651.9万円 4682万円 1145.2万円 185.7万円
11800万円 5695.5万円 4727.8万円 1155.2万円 186万円
11900万円 5739.1万円 4773.6万円 1165.2万円 186.3万円
12000万円 5782.7万円 4819.4万円 1175.2万円 186.6万円
12100万円 5826.3万円 4865.2万円 1185.2万円 186.9万円
12200万円 5869.9万円 4911.1万円 1195.2万円 187.2万円
12300万円 5913.5万円 4956.9万円 1205.2万円 187.5万円
12400万円 5957.1万円 5002.7万円 1215.2万円 187.8万円
12500万円 6000.7万円 5048.5万円 1225.2万円 188.1万円
12600万円 6044.3万円 5094.3万円 1235.2万円 188.4万円
12700万円 6087.9万円 5140.1万円 1245.2万円 188.7万円
12800万円 6131.5万円 5185.9万円 1255.2万円 189万円
12900万円 6175.1万円 5231.7万円 1265.2万円 189.3万円
13000万円 6218.6万円 5277.5万円 1275.2万円 189.6万円

国税庁の累進課税年金機構の社会保険計算方法などを使い、年収ごとの手取り額を算出しました。なお、住んでいる自治体や扶養者や配偶者の有無、雇用形態などによって年収から差し引かれる額が大きく変わりますので、あくまで目安としてご参照ください。

年収1億円までの手取りの金額割合図

年収1億円までの手取り割合についての画像

年収100万円から年収1000万円までの手取りに対する税金や保険料の割合

グラフの黄色の領域が手取りを示していますが、年収1000万円程度までは黄色の領域が非常に大きくなっていますが、年収500万円から年収600万円あたりから手取り額が次第に落ち込んでいることがわかります。
所得税は年収300万円までほぼ無いに等しく、住民税の方が高くなっています。
最も高いのが厚生年金保険料で年収730万円辺りまで増え続け、最高月額が68.1万円になります。
しかし、厚生年金保険料はこれ以降は頭打ちになっており、920万円辺りで所得税額の方が高くなり逆転しています。
これ以降は所得税が最も多く引かれることになり、年収が増えるごとに所得税がずっしりと重くのしかかっている様子がわかります。

所得税と住民税を比較すると、年収が低いうちは所得税よりも住民税の方を多く支払っておりこれが年収780万円辺りで逆転し、以降は所得税の方が多くなります。

1000万円までの早見表についての画像

年収1000万円から年収3000万円までの手取りに対する税金や保険料の割合

次に年収1000万円から年収3000万円までの年収と手取りの金額を示します。
世間では年収1000万円を超えると年収が高くなるにつれて税金の割合が高くなるので年収は低く抑えたい、と言われていますがそれがよくわかるグラフとなっています。

年収1000万円では手取りの割合は71.5%ですが、これが年収2000万円になると64.6%まで低下します。
もちろん割合的には年収100万円の84.3%と年収1000万円の71.5%を比較すると割合的には年収100万円から年収1000万円にかけての方が大きいですが、金額的に見てみると年収100万円の控除額は17万円で年収1000万円は277万円、一方で年収2000万円は708万円と圧倒的な金額差となっています。
健康保険料は年収1700万円付近で頭打ちになり、最高額は97.0万円です。
これ以降は健康保険料は厚生年金保険料と同様に一定額になります。

年収2500万円付近からさらに手取り金額に鈍化が見られており、手取りの割合はさらに低下しています。

3000万円までの早見表についての画像

年収3000万円から年収1億円までの手取りに対する税金や保険料の割合

年収3000万円を超えると雇用保険料と厚生年金保険料、健康保険料はほぼ一本の線のような状態になりほとんど見えなくなります。
雇用保険は年収とともに増えますが、もともと額が低く年収1億円でも30万円しかないので手取り額にはほとんど影響を与えません。
厚生年金保険料も健康保険料も100万円以下ですのでこの3つを合わせても200万円以下となります。
つまり、住民税と所得税が大半を占めている領域であり、控除の大半はこの住民税と所得税で引かれているということになります。

控除や手取りはほとんど変動がなくほぼ直線的な比例関係にありますが、年収8600万円を超えたあたりで手取りは年収の半分以下となってしまいます。
これは稼いだ金額の半分以上が引かれるということであり、半分以下しか手元に残らないということになります。
年収1億円を稼いでも5000万円以下しか貰えないとなればいかにして手取り額を増やすか?という視点になることは容易に想像できると思います。

1億円までの早見表についての画像

40歳以上の手取り【年収200万円~500万円まで】

40歳以上は、所得税や住民税などに加え介護保険料が加わるため手取り額が変わります。つまり、39歳までの方と40歳以上で年収が同じだった場合、39歳までの方の手取り額の方が多いということです。そこで、ここでは40歳以上の方に焦点を絞って、年収200万円から4000万円までの手取り額と介護保険料を算出しました。なお、この手取り額は扶養者、配偶者なしのケースとなります。

年収 手取り額(配偶者なし) 介護保険料
200万円 156.3万円 1.6万円
220万円 172.4万円 1.7万円
240万円 186.8万円 1.9万円
260万円 201.2万円 2.1万円
280万円 215.5万円 2.3万円
300万円 229.9万円 2.4万円
320万円 247.7万円 2.4万円
340万円 262.1万円 2.6万円
360万円 276.4万円 2.8万円
380万円 290.5万円 3万円
400万円 304.6万円 3.2万円
420万円 318.7万円 3.4万円
440万円 336.1万円 3.4万円
460万円 349.6万円 3.6万円
480万円 361.5万円 3.9万円

40歳以上の手取り【年収500万円から1000万円まで】

年収 手取り額(配偶者なし) 介護保険料
500万円 378.1万円 3.9万円
520万円 389.9万円 4.1万円
540万円 406.6万円 4.1万円
560万円 418.4万円 4.4万円
580万円 435.1万円 4.4万円
600万円 446.9万円 4.7万円
620万円 458.8万円 5万円
640万円 475.4万円 5万円
660万円 486.9万円 5.3万円
680万円 501.3万円 5.3万円
700万円 511.4万円 5.6万円
720万円 525.8万円 5.6万円
740万円 536万円 万円
760万円 550.4万円 5.8万円
780万円 563.2万円 6.1万円
800万円 576万円 6.4万円
820万円 590.4万円 6.4万円
840万円 603.2万円 6.7万円
860万円 617.6万円 6.7万円
880万円 629.8万円 7.1万円
900万円 644.2万円 7.1万円
920万円 658.6万円 7.1万円
940万円 670.9万円 7.4万円
960万円 685.3万円 7.4万円
980万円 697.5万円 7.8万円

40歳以上の手取り【年収1000万円から2000万円まで】

年収 手取り額(配偶者なし) 介護保険料
1000万円 711.9万円 7.8万円
1100万円 775.1万円 8.8万円
1200万円 838.5万円 9.2万円
1300万円 898.7万円 10.3万円
1400万円 952.3万円 10.8万円
1500万円 1002.6万円 12万円
1600万円 1055.7万円 12.5万円
1700万円 1108.7万円 13.1万円
1800万円 1164.5万円 13.1万円
1900万円 1220.3万円 13.1万円

40歳以上の手取り【年収2000万円から4000万円まで】

年収 手取り額(配偶者なし) 介護保険料
2000万円 1276.1万円 13.1万円
2100万円 1332万円 13.1万円
2200万円 1387.8万円 13.1万円
2300万円 1438.5万円 13.1万円
2400万円 1487.2万円 13.1万円
2500万円 1535.8万円 13.1万円
2600万円 1584.5万円 13.1万円
2700万円 1633.2万円 13.1万円
2800万円 1681.9万円 13.1万円
2900万円 1730.6万円 13.1万円
3000万円 1779.2万円 13.1万円
3100万円 1827.9万円 13.1万円
3200万円 1876.6万円 13.1万円
3300万円 1925.3万円 13.1万円
3400万円 1974万円 13.1万円
3500万円 2022.7万円 13.1万円
3600万円 2071.3万円 13.1万円
3700万円 2120万円 13.1万円
3800万円 2168.7万円 13.1万円
3900万円 2217.4万円 13.1万円
4000万円 2266.1万円 13.1万円

年収から引かれるお金。知っておくべき3つのこと

冒頭で、手取りとは「年収から(保険料+税金)を引いたもの」だとご説明しました。
年収から引かれてしまうお金は、ハッキリ言って仕方のないお金です。
ここでは、年収から引かれるお金について、知っておくべき3つの知識をご紹介します。

1. 扶養家族がいると税金は軽減

扶養家族がいると税金は軽減されるので、手取り額が大きくなります。
ちなみに扶養家族とは、納税する人と生計を共にしている人のことで、同居をしていない場合も含みます。
ただし、対象となるのは16歳以上の親族です。
扶養家族がいる場合は、「扶養控除」という税金面の優遇措置があることを知っておきましょう。

2.住宅ローンがあると税金は軽減

住宅ローンがある人は、「住宅ローン減税」の利用が可能となります。
ちなみに、住宅ローン減税の特徴は以下の通り。
・各年の控除限度額は40万円
・認定長期優良住宅等の場合は最大50万円
・住宅ローンを支払い始めた年の確定申告で手続きをする
・減税される期間は13年間
・所得税や住民税から税金が控除されるシステム

(参考:財務省「住宅ローン減税の概要」)
でも、絶対に知っておくべきは「住宅ローン減税は、自分で確定申告をしないと税金が戻らない」というところです。
家を購入した人は、絶対に忘れずにその年の確定申告で手続きをするようにしてください。

3.40歳以降は介護保険料の支払いが必要

まだ若いと言ってしまいたくなる年齢ではありますが、40歳以降は介護保険料の支払いが必要となります。
ちなみに介護保険料は、介護を必要とする人が介護サービスを受ける際に費用が軽減される保険のお金のことです。
年齢に応じて、介護保険料の計算方法に違いがありますので、以下にまとめてみました。

・40~64歳の人
→加入している医療保険によって変わります。
また、事業者と保険加入者で折半する形となります。

・65歳以上の人
→介護保険料は自治体ごとに計算される基準額と、本人・世帯の所得状況によって決まるので、個別に確認が必要です。

年収500~600万程度の年収が税金も安定する

1000万以上超えの人たちはそうそういませんが、2000万の年収の方は税金などで800万円ほど差し引かれ、手取りは1200万円ほどになります。
年収1000万円の方であれば、差し引かれる金額は約300万円。つまり、年収が上がれば上がるほど、差し引かれる金額も多くなるわけです。
その理由は累進課税にあります。年収が上がれば上がるほど差し引かれる金額も増えていくという課税方式が累進課税です。
累進課税を考慮した上で最も年収と手取りのバランス感が良いとされているのが、500万円から600万円くらいの年収です。500万円から600万円ほどの年収だと、税金保険料などで差し引かれる金額は年に100万円ほど。
実際にもらえる手取りは400万円ほどになりますが、極端な贅沢さえしなければ不自由なく暮らせる金額ではないでしょうか。
加えて、子供手当てや扶養控除なども含めれば手取りはさらに上がり、450万円程度の手取りになる方もいます。
また、年収によってそれぞれ手取りは違いますが、ある一定の年収を越えた時に税金が大幅に上がることがあります。そのため、給料交渉をしたり新たな仕事につく際は、年収だけに気を取られずに手取りがいくらになるのかも考慮したいところですね。
最後に、所得税・住民税などを年収100万円から3000万円の間の所得是税や住民税などの徴収額を算出してみました。さらに手取りを把握しやすくなると思いますので、ぜひご参照ください。

参考:年収別の税金(所得税・住民税・国民健康保険)の実態を詳しく調べました。
参考:国税庁HPより-所得税の税率-

年収と手取りについて知っておこう

今回は「手取りを知って、お金管理に役立てよう」というテーマで、年収と手取りの違いや、簡単に計算できるツールなどをご紹介しました。
「会社から提示されたから年収は知っているけれども、手取りはよくわからなかった」というのでは、きちんとお金の管理をしていくことは難しいでしょう。
ざっくりでも構わないので、自分の手取り額を知っておくことは大切です。
こちらでは、いくつかの項目を入力するだけで、自分の手取り額などが簡単に把握できるサイトをご紹介しましたので、ぜひ参考にして下さい。

【番外】便利に使える。手取りの計算ツール3選

でも、世の中には便利に利用できるツールがあるのです。
あくまでもざっくりではありますが、就職・転職活動中に自分の人生設計を確立するためには、役立つかもしれません。
早速、ざっくりと手取りが計算できるツールをまとめてみました。


1.新卒向け。簡単!ざっくり手取り給料計算機
https://oguemon.com/tax-calc

入力する項目は、6つ。
基本給・ボーナス・残業時間・勤務先の都道府県・自宅の都道府県・事業の種類(一般 建設 農林水産・清酒製造の中から選択)を入力するだけでよいのです。
これを入力するだけで、社会保険料や所得税、住民税もざっくりと把握することができるので便利です。
このサービス名にもざっくりという名前が使われているように、あくまでもおおよその値になりますので、活用する際には気を付けましょう。
確定申告などの公の手続きをする際には、ざっくりすぎて参考にならない数値です。

2.生活や実務に役立つ計算サイト「Ke!san」
https://keisan.casio.jp/

給与所得者の源泉徴収表を作成するのに活用するのなら、生活や実務に役立つ計算サイト「Ke!san」をおすすめします。
生活の計算・数学・物理・専門的な計算など、あらゆるシーンで活用できるので、とても便利です。

3.弥生「個人事業主のかんたん税金計算」
https://www.yayoi-kk.co.jp/kakuteishinkoku/simulation.html

弥生と言えば、全国的に多数のユーザーを誇る会計ソフトで有名ですよね。
利用者数が多いことからも、信用して使うことができます。
そんな弥生が提供している個人事業主向けの税金計算ツールは、確定申告の際に役に立ちます。
控除額・年間の売り上げ・経費を入力するだけで、所得税・住民税・国民健康保険料を計算することができます。
最大の特徴は「青色申告と白色申告の場合でどれくらい税金が違うのかを表示してくれる」という点です。
これによって、税金の違いも把握しておくことができます。

チャット右画像

マリン

計算機を使うのが面倒な人は下記の年収手取り額早見表で自分の年収を検索してみよう!

高収入が期待できる士業系一覧

執筆・監修者 平均年収.jp 編集チーム
平均年収.jp編集部

外資系出身者・職業紹介本原作者、FP資格保有者・専門ライター、キャリアコンサルタント・大手出版編集者などのメンバーが参画
執筆者・監修者一覧

平均年収の基礎知識

▲このページのトップへ戻る